14日の日経平均は4日ぶり反落。 227.77円安の22738.61円（出来高概算14億9000万株）で取引を終えた。
米株安の流れを受けて利食い優勢で始まった日経平均は、寄り付き直後に22800円を下回ったが、前場半ばには22898.39円まで下げ渋る動きをみせた。
後場に入っても下げ渋る動きをみせていたが、米政権が15日にも中国製品に追加関税を発動する可能性があるとの米報道に関連して、米中貿易摩擦への警戒感が強まると、為替市場では円が強含む格好となり、再び下げ幅を広げる展開。
中国などアジア株の弱い値動き等も嫌気され、結局本日の安値で取引を終えた。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1300を超えており、全体の6割を超えている。
セクターでは海運、水産農林、石油石炭、銀行が小じっかりだった半面、パルプ紙、その他製品、ガラス土石、鉱業、電気機器の弱さが目立った。
指数インパクトの大きいところでは、ユニファミマ (T:8028)、東エレク (T:8035)、エーザイ (T:4523)、ファーストリテ (T:9983)、信越化 (T:4063)、ファナック (T:6954)が重石となった。
日経平均は先物主導によるインデックス売りによって下げ幅を広げる格好となった。
米中貿易摩擦への警戒を背景に円が強含んだことが、短期筋の売り仕掛け的な動きにつながったようである。
また、ECB理事会を見極めたいとする様子見ムードのなかで、仕掛けられた格好。
ただ、日経平均は25日線を上回っており、直近の上昇に対する利食いの範囲内にも映る。
日経平均の引けにかけての弱い動きによって、中小型株の利食いに押される格好となったが、マザーズ指数も25日線処での踏ん張りをみせており、こちらも直近のリバウンドの範囲内だろう。
米中貿易摩擦は警戒されるものの、リスクオンの状況は継続しており、外部要因に振らされにくい銘柄等へは押し目買いの動きは続きそうである。
（村瀬智一）