過剰供給への懸念と需要の鈍化が来年に供給過多を生む可能性があるとの理由で、原油価格は先週の金曜日に8％の下落をしたが、月曜日には反発した。
ニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）で1月限 WTI 原油先物は、午後3時26分時点で1.53％高の1バレルあたり 51.19ドルとなった。ロンドン国際石油取引所の2月限ブレンド先物は2.10％高の1バレルあたり60.28ドルとなった。
世界の原油在庫が増しているとの見通しの中で、WTI原油は金曜日に3年ぶりの下落幅となった。ブレント原油は週に約12％も下落した。WTI原油は、10月3日のピーク時から金曜日までに、34％も値を下げている。ブレント原油もまた32％安となっている。
石油輸出国機構（OPEC）は、ウィーンで12月6日に会合し、今後6ヶ月間の生産計画を決定する。OPEC関係者は、供給を強化し、価格を維持するために2019年の原油生産量を抑えるという公式声明を頻繁に出している。また、直近の報道によるとOPECの事実上の指導者であるサウジアラビアは、1日当たり約100万バレルの減産を望んでいるとされる。
モルガン・スタンレー（NYSE： MS）は、「アジア（特に中国）の金融情勢の厳しさを背景に、10年に及ぶアジアの強気相場が2018年に終了したことを明確に示している」と日曜日に公表した。「我々はまだこのサイクルの底にいるとは思わない」とも述べた。
石油市場は、10月下旬から勢いを増している強い米ドルの影響も受けている。金利の上昇によりドルよりもリスクの高い石油のような資産から投資家の資金が離れ、ドルは上昇しているのだ。