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VTHD Research Memo(3):ホンダ・日産系ディーラー主要子会社6社が収益をけん引

発行済 2015-07-10 17:14
更新済 2015-07-10 17:33
VTHD Research Memo(3):ホンダ・日産系ディーラー主要子会社6社が収益をけん引
■会社概要 (2)事業内容 ○子会社の概要 VTホールディングス {{|0:}}は持株会社であるため、実際の事業は傘下の子会社が行っている。
ディーラー事業、レンタカー事業及び自動車の輸出事業からなる自動車販売関連事業を主たる事業とし、このほか住宅関連事業を行っている。
ホンダカーズ東海、長野日産、静岡日産、三河日産、日産サティオ埼玉、日産サティオ奈良の主要子会社6社で売上高の65.8%を占めており、これらの子会社の収益動向が全体の収益に大きく影響する。
○部門別売上高及び粗利益 同社の業務は、以下のような部門に分かれる。
・ 新車:ホンダ系、日産系を中心に外車も含めた新車の販売及び関連商品の販売などを行っている。
・ 中古車:中古車の仕入れ販売を行っている。
新車販売から発生した「下取り車」の転売分もこの部門に含まれる。
・ サービス:点検、車検、板金、塗装などの各種サービスを提供している。
後述するとおり、この部門の利益率は高い。
ホンダ系ディーラーは板金工場を持たないが、日産系のディーラーはほとんどが板金工場を持っている。
・レンタカー:子会社J-netレンタリースがレンタカー事業を行っている。
・住宅:一戸建て住宅の販売、建築請負などを行っている。
・その他:グループ全社の管理部門などの売上、その他。
2015年3月期の各部門の売上高比率は、新車43.7%、中古車28.9%、サービス19.5%、レンタカー4.2%、住宅・その他3.7%となった。
一方で粗利益の比率は、新車33.3%、中古車17.5%、サービス37.3%、レンタカー8.8%、住宅・その他3.0%となっており、サービスの利益率の高さが明確である。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)

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