Muyu Xu Trixie Yap
[シンガポール 15日 ロイター] - サウジアラビアによる自主減産の期間は、来年前半までではなくとも、少なくとも来年第1・四半期までは継続される──。コンサルティング会社エナジー・アスペクツの共同創業者アムリタ・セン氏は15日、こうした見通しを示した。
一方セン氏は、石油輸出国機構(OPEC)と非加盟産油国でつくる「OPECプラス」にとって、現在の原油価格は来年減産幅を拡大することを迫られるほどの低水準ではないと指摘。市場の基礎的条件も、さらなる減産を正当化するほど脆弱ではないと付け加えた。
OPECプラスの次回閣僚級会合は今月26日に予定されている。
15日の北海ブレント価格は1バレル=82ドル弱まで下落。OPECプラスの減産や中東情勢緊迫化にもかかわらず、経済成長や需要の先行き懸念が下押し圧力となった。