日経平均は大幅に続落。 368.81円安の20337.34円（出来高概算13億6000万株）で前場の取引を終えた。
ギリシャ政府と欧州連合など債権団との話し合いが不調に終わり、ギリシャの債務不履行への懸念が強まるなか、幅広い銘柄に売りが先行。
一時6月22日以来の20200円を下回る局面がみられた。
セクターでは33業種全てが下げており、不動産、銀行、証券、その他製品、ゴム製品、ガラス土石、電気機器、保険、医薬品、非鉄金属などの弱さが目立つ。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1700を超えており、全体の9割を超えている。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TOKYO:9983)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、京セラ (TOKYO:6971)、ファナック (TOKYO:6954)などが重石。
指数構成銘柄で上昇は、ニチレイ (TOKYO:2871)、東ソー (TOKYO:4042)、関西電力 (TOKYO:9503)の3社にとどまっている。
日経平均はあっさり25日線を割り込んで始まり、20200円を割り込む局面もみられたが、その後は下げ渋りをみせている。
ギリシャの債務不履行への懸念が強まったことが要因だが、アジア時間で流動性も問題視されている中で、イレギュラー的な価格形成となっている。
ただし、寄り付き価格がほぼ安値圏となっており、中小型株などにはプラス圏を回復する銘柄も出てきており、投資家は冷静に対応しているように映る。
返済期限の30日までは不安定な値動きが続くと考えられるが、イレギュラー的な価格形成となる中、インデックス売買などの影響を受けづらい中小型株などには、押し目買いの好機になる可能性がありそうだ。
（村瀬智一）