［ロンドン １５日 ロイター］ - 調査会社ユーガブが１５日にロイターと共有した世界各国の世論調査によると、回答者は一般的に新型コロナウイルスワクチン接種に前向きな姿勢を示したが、ドイツや米国で開発されたワクチンより中国やロシア製のワクチンに対する不信感が大きいことが示された。
ワクチンが受けられるようになった場合に接種に最も前向きなのは英国とデンマーク人。一方、フランスとポーランド人は最も躊躇する姿勢を示した。
世論調査は約１万９０００人を対象に実施した。
また、欧州と北米、アジアの各国で、米国、ロシア、中国、ドイツ、英国の企業が開発したワクチン接種が始まる中、ワクチンを受ける意思がここ数週間、多くの国で改善していることが分かった。
英国では７３％の人が接種すると答えた。デンマークでは７０％。
しかし、米国ではワクチンを接種するとした回答者は４７％で、昨年７月以降ほぼ横ばいで推移している。
ワクチンを接種しないと答えた人はポーランドで３７％、フランスでは４８％に上った。
感染を抑制するための各国政府の取り組みは、ワクチンに対する国民の信頼感が重要な要素となる。
世論調査では、多くの国で少数派ながらもかなりの人数が新型コロナワクチンを今すぐには受けないと答えた。大半の人はワクチンが安全かどうかを待って確かめたいと理由を述べており、根深い「ワクチン反対派」の見解に左右されている人は少ないことも分かった。