［東京 ２日 ロイター］ - 日銀が２日発表した「債券市場サーベイ」の２月調査によると、債券市場の機能度に対する市場参加者の見方を示す機能度判断ＤＩはマイナス２７となり、前回１１月調査から５ポイント改善した。マイナス圏ながら、２０１５年１１月以来の高水準。長期金利が上昇する場面で売買が活発化したことがＤＩの改善につながった。
調査は２月３日から７日にかけて、日銀の国債売買オペ先や大手機関投資家など６７社を対象に行った。機能度判断ＤＩは機能度が「高い」と答えた割合から「低い」と答えた割合を差し引いた数字で、マイナスの数字が大きければ大きいほど市場機能が低下していると判断している市場参加者が多いことを意味する。
機能度判断ＤＩの「３カ月前と比べた変化」もプラス６と、前回のゼロから改善。１５年５月以来の高水準となった。日銀は「機能度判断ＤＩは依然としてマイナス圏にあるものの、２０１９年に比べれば改善している」とみている。
注文量判断ＤＩはマイナス３４からマイナス２６に改善。一方、取引頻度判断ＤＩはマイナス１９で前回と変わらずだった。
長期金利（新発１０年国債利回り）の先行き見通しの中央値は、２０２０年度末が０．００％（前回マイナス０．０１％）、２１年度末が０．０５％（同０．００％）となっている。
(和田崇彦)