[15日 ロイター] - 調査会社バンダ・リサーチが15日公表したデータによると、米国株に対する個人投資家の買い意欲が過去1週間で低下した。S&P総合500種の下げ圧力となりそうだ。
バンダのアナリストの顧客向けノートによると、14日までの5営業日に個人投資家は米株ETF(上場投資信託)を6億5770万ドル買い入れた。その前の2週間は9億8960万ドルと13億9000万ドルだった。暗号資産(仮想通貨)需要が高まったことが一因だという。
バンダのシニアストラテジスト、ベン・オナティビア氏は「個人投資家は今年に入ってから株価のあらゆる小幅な押し目で買いを入れ、S&P総合500種が2桁の下落に陥るのを防いでいた。(しかし、)この株価を支える買い意欲の低下は、機関投資家が引き続き売りを出せばより大きな売りとなる可能性を高めている」と指摘した。