［ミラノ ８日 ロイター］ - 世界の株式市場が、今月に始まる四半期決算や発表前の業績下方修正をきっかけに再び急落する恐れがあるとの見方が市場専門家の間で浮上している。景気後退リスクの高まりを踏まえれば、企業が現時点で示している利益見通しはまだ楽観的過ぎるように見えるからだ。
世界の株式時価総額は今年１月に過去最大を記録して以来、２０兆ドル以上も減少。主要中銀が経済成長を損なわずにインフレを抑制するのに四苦八苦する中で、株式市場は弱気相場入りしたままになっている。ＭＳＣＩ・ＡＣ世界株価指数の予想株価収益率（ＰＥＲ）は１４．３倍と、過去２０年間の平均を約１１％下回った。
その後、業績予想の下方修正を始めた企業もある。最近の米小売りのターゲットやウォルマートのほか、コロナ禍中に勝ち組だったドイツの衣料オンライン小売りのザランド、英格安雑貨小売りＢ＆Ｍなどだ。エネルギーコスト急騰や消費者の支出削減が理由とされている。
しかし、バークレイズのストラテジスト、エマニュエル・カウ氏は業績見通しが全体には高いままだと指摘。そうなると相対的に株価が割安に見えてしまうため、投資家が誤解して押し目買いを入れ、株価が下がりきらない現象が起きるという。同氏は業績見通しが下方修正されるまでは結果的に株価が底を打つのが難しいかもしれないとの見方。それでも「市場のけん引役はバリュエーション（割安さ）ではなく実際の企業収益に移っていく」と予想する。
シンプリファイ・パートナーズのアドバイザー、フランチェスコ・クドラノ氏は「企業業績見通しの下方修正は実際、まだほとんど進んでいない。まだ楽観論が強すぎる」と警告する。今月の一連の決算関連の発表に伴って株価の再度の調整が起こりやすいとし、市場のボラティリティーが大きいことで特に下落が増幅される可能性が高いとの見方を示した。
キャンター・フィッツジェラルドの株式デリバティブ・クロスアセット責任者のエリック・ジョンストン氏は、企業の売上高も利益率もリスクにさらされていると警戒。「経済成長が弱まり株価が急落しても、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は少なくとも４カ月間は金融引き締めをやめられない」と説明した。
ジェネラーリ・インベストメンツのシニアストラテジスト、マイケル・モーガンティ氏によると、インフレがもたらす実質所得の急減や世界的な経済活動の減速、ロシアのウクライナ侵攻の長期化などがすべて懸念材料。今年下期だけでなく来年に向けた業績見通しも下方修正される可能性があるとみている。
決算発表は米国では１４日の金融大手ＪＰモルガン・チェースが皮切りで、欧州ではその翌週から発表シーズンが幕を開ける。