■今後の見通し
(3)機能性表示解禁への対応
デリカフーズ (TOKYO:3392)の2015年4月からの食品表示法の改正（機能性表示の解禁）によって、農産物に関しても単一成分での表示が解禁され、高リコピンのトマトが販売されるなど、一部で機能性野菜としての販売が始まっている。 これに対して、同社では1成分だけでは野菜の本当の機能性は表せないこと、産地や栽培時期によって品質に差が生じる問題があることなどから、データベースの裏付けがあり、消費者にとってもわかりやすい表示方法の提案を関係省庁に行っている。
既に、具体的な取り組みも始めている。
都心近郊の量販店でデザイナーフーズが指導した「食のコンシェルジュ」を配置し、抗酸化力などの機能性を表示した野菜の試験販売を開始している。
デザイナーフーズに対する機能性野菜のコンサルティング依頼も従来は外食企業がほとんどであったが、最近では量販店からの依頼も多くなった。
同社ではこうした取り組みを通じて、本業である野菜物流の契約獲得につなげていく戦略だ。
また、抗酸化力を自動的に分析できる装置とソフトウェアの開発も同時に進めており、2016年3月期中にもプロトタイプが完成する予定となっている。
多くの食品の抗酸化力を測定できることから、食品メーカーでの使用も視野に入れている。
非破壊測定器の開発も継続しており、自社内の使用から契約農家にも設置し迅速にトマトのリコピン測定と抗酸化力が個体別に判別・仕分けすることが可能となる。
この2種類の開発が実用化されれば、量販店へ抗酸化力のエビデンスのついた野菜、野菜の加工品、おいしく中身のある野菜の宅配ビジネスなど、新たなビジネス展開の広がりも期待できるだけに、今後の動向が注目されよう。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）