日経平均は続落。 127.79円安の20260.00円（出来高概算10億5000万株）で前場の取引を終えた。
ギリシャが債務不履行に陥るのではないかという懸念が強まり、海外市場が軒並み下落した流れを受けて売りが先行した。
その後、20368.21円と下げ幅を縮める局面もみられたが、前場中ごろ過ぎから下げ幅を広げている。
先物市場では断続的な売りが出ているとの見方や10時から黒田日銀総裁が参議院財政金融委員会に出席するなかで、思惑的な売りが出たとの見方もされている。
しかし、前日に下げ渋りをみせていた25日線レベルでの底堅さもみられている。
セクターでは、鉱業、銀行、海運、鉄鋼、保険、パルプ紙、証券、機械などが冴えない。
半面、空運、食料品、電力ガスが小じっかり。
黒田日銀総裁の参議院財政金融委員会への出席辺りから下げ幅を広げたほか、銀行株の弱い値動きが売りを誘った感がある。
また16、17日に米連邦公開市場委員会（FOMC）、18、19日には日銀の政策委員会・金融政策決定会合など重要イベントが控えていることも影響しているであろう。
日経平均の下落率は-0.63％、TOPIXは-0.74％となり、後場は日銀のETF買入れへの思惑が高まる。
日経平均の25日線レベルでの底堅さが意識されるようであれば、先物主導でショートカバーが入る展開が期待されそうである。
ただし、中小型株の主力処も利益確定の流れが強まっており、反発力が鈍る局面ではポジション圧縮に向かわせやすいだろう。
（村瀬智一）