日経平均は5日ぶり大幅反落。 5日にギリシャで行われた国民投票において、財政緊縮策の受け入れ反対が多数となったことから、同国のユーロ圏離脱が現実味を帯びたとの見方が広がり、日経平均は339円安からスタートした。
寄り付き後は押し目買いから一時20300円台に値を戻したが、前場はおおむね20200円台でのもみ合いが続いた。
ただ、後場に入ると上海総合指数が下げに転じたことなどがネガティブ視され、先物に断続的な売りが入り、日経平均は節目の2万円近くまで下落する場面があった。
大引けの日経平均は前週末比427.67円安の20112.12円となった。
東証1部の売買高は24億1772万株、売買代金は2兆5314億円だった。
業種別では、全33業種がマイナスとなり、保険業、その他金融業、銀行業、ガラス・土石製品、倉庫・運輸関連業が下落率上位だった。
個別では、みずほ (TOKYO:8411)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、三井住友 (TOKYO:8316)といったメガバンク株がいずれも3％超下げたほか、トヨタ自 (TOKYO:7203)、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)、ファーストリテ (TOKYO:9983)など売買代金上位は全般軟調。
アルプス (TOKYO:6770)や第一生命 (TOKYO:8750)は4％安。
また、前沢工 (TOKYO:6489)、東ソー (TOKYO:4042)、宮越ＨＤ (TOKYO:6620)などが東証1部下落率上位となった。
一方、野村 (TOKYO:8604)はプラスに切り返して取引を終えた。
サクサ (TOKYO:6675)は商いを伴って15％を超える大幅高となり、東証1部上昇率トップ。
その他、大有機化 (TOKYO:4187)、パラカ (TOKYO:4809)、洋エンジ (TOKYO:6330)などが上昇率上位となった。