日経平均は3日ぶり大幅反落。 17日の米国市場では、原油先物価格が再び35ドルを割り込んだことが嫌気され、NYダウは253ドル安となった。
こうした流れを受けて、日経平均は33円安からスタートすると、前場には下げ幅を150円超に広げる場面があった。
注目された日本銀行の金融政策決定会合では、金融緩和を補完するための諸措置の導入が決定され、結果発表を受けて日経平均は一時515円高まで急伸した。
しかし、その後は値を消す展開となり、19000円を割り込んで本日の取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比366.76円安の18986.80円となった。
東証1部の売買高は29億8751万株、売買代金は3兆5971億円だった。
業種別では、全33業種がマイナスとなり、石油・石炭製品、保険業、パルプ・紙が3％を超える下落となった。
一方、医薬品は小幅な下げにとどまった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、ファーストリテ (T:9983)、みずほ (T:8411)など売買代金上位は全般軟調。
村田製 (T:6981)やアルプス電 (T:6770)が4％前後下げるなど、電子部品関連の一角が引き続き弱い動き。
資源価格の下落などから伊藤忠 (T:8001)も4％超下げた。
また、ブレインパッド (T:3655)、トランスシテ (T:9310)、コア (T:2359)などが東証1部下落率上位となった。
一方、武田薬 (T:4502)や小野薬 (T:4528)が堅調。
ＪＦＥ (T:5411)は2％超の上昇に。
ツクイ (T:2398)やニチイ学館 (T:9792)など介護関連の上げが目立った。
また、さくら {{|0:}}が3日連続でストップ高となり、メルコ (T:6676)、アイスタイル (T:3660)などとともに東証1部上昇率上位となった。