日経平均は大幅反落。
13日の米国市場では、原油相場の上昇一服を受けてNYダウが364ドル安と大きく下げた。
為替相場が1ドル=117円台半ばまで円高方向に振れたことも重しとなり、本日の日経平均は330円安からスタートすると、投資家のリスク回避姿勢が強まり下げ幅を広げた。
下落幅は一時700円超となり、昨年9月29日以来約3ヶ月半ぶりに17000円を割り込む場面があった。
ただ、続落で取引を開始した上海総合指数が後場プラスに切り返すと、日経平均も先物に買い戻しが入り大引けにかけて下げ渋る展開となった。
大引けの日経平均は前日比474.68円安の17240.95円となった。
東証1部の売買高は26億1万株、売買代金は2兆8562億円だった。
業種別では、全33業種がマイナスとなり、鉱業、卸売業、医薬品、機械、水産・農林業が3%を超える下げとなった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、三菱UFJ (T:8306)、三井住友 (T:8316)など売買代金上位は全般軟調。
減損損失計上を発表した住友商 (T:8053)が5%超下落したほか、一部証券会社による投資評価引き下げが観測された小野薬 (T:4528)は8%を超える下落に。
ソニー (T:6758)や村田製 (T:6981)も下げが目立った。
また、ナガワ {{|0:}}、サイゼリヤ (T:7581)、マルカキカイ (T:7594)などが東証1部下落率上位となった。
一方、米クアルコムとの合弁会社設立を発表したTDK (T:6762)は逆行高。
さくら {{|0:}}もプラスで取引を終えた。
前日決算発表したベスト電 (T:8175)やビックカメラ (T:3048)は急伸。
また、アクリーティブ (T:8423)、VOYAGE {{|0:}}、GMOPG (T:3769)などが東証1部上昇率上位となった。
13日の米国市場では、原油相場の上昇一服を受けてNYダウが364ドル安と大きく下げた。
為替相場が1ドル=117円台半ばまで円高方向に振れたことも重しとなり、本日の日経平均は330円安からスタートすると、投資家のリスク回避姿勢が強まり下げ幅を広げた。
下落幅は一時700円超となり、昨年9月29日以来約3ヶ月半ぶりに17000円を割り込む場面があった。
ただ、続落で取引を開始した上海総合指数が後場プラスに切り返すと、日経平均も先物に買い戻しが入り大引けにかけて下げ渋る展開となった。
大引けの日経平均は前日比474.68円安の17240.95円となった。
東証1部の売買高は26億1万株、売買代金は2兆8562億円だった。
業種別では、全33業種がマイナスとなり、鉱業、卸売業、医薬品、機械、水産・農林業が3%を超える下げとなった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、三菱UFJ (T:8306)、三井住友 (T:8316)など売買代金上位は全般軟調。
減損損失計上を発表した住友商 (T:8053)が5%超下落したほか、一部証券会社による投資評価引き下げが観測された小野薬 (T:4528)は8%を超える下落に。
ソニー (T:6758)や村田製 (T:6981)も下げが目立った。
また、ナガワ {{|0:}}、サイゼリヤ (T:7581)、マルカキカイ (T:7594)などが東証1部下落率上位となった。
一方、米クアルコムとの合弁会社設立を発表したTDK (T:6762)は逆行高。
さくら {{|0:}}もプラスで取引を終えた。
前日決算発表したベスト電 (T:8175)やビックカメラ (T:3048)は急伸。
また、アクリーティブ (T:8423)、VOYAGE {{|0:}}、GMOPG (T:3769)などが東証1部上昇率上位となった。