■今後の見通し
品川リフラクトリーズ (T:5351)の2019年3月期は、売上高が前期比11.9%増の115,000百万円、営業利益が同22.3%増の7,400百万円、経常利益が同18.6%増の7,500百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で同31.6%増の4,500百万円と大幅な増収増益を見込む。
前提となる日本の粗鋼生産量は前期並みの105百万トンとしている。
増収要因は、耐火物及び関連製品事業における原料価格高騰の製品価格への転嫁、同事業におけるシェア拡大、そして仕掛品として計上されていたエンジニアリング事業の大型工事が売上高に計上されることが挙げられる。
約120億円の増収は、海外事業の拡大と国内の電炉や非鉄向けのシェアアップによる拡販のほか、適正な販売価格への引き上げと建設工事の増加により実現する見込みである。
同時に、拡販による工場操業度アップと販売価格アップにより、利益率改善も目指している。
中国の環境規制に起因する原料価格の高騰は一過性のものとはならず、高止まりや更なる上昇が予想される。
また、単なる価格の変動だけではなく、供給量が減少している。
耐火物メーカーは、原料価格の上昇が自社で吸収できる範囲を超えていることから、どこも値上げに動いている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 瀬川 健)
品川リフラクトリーズ (T:5351)の2019年3月期は、売上高が前期比11.9%増の115,000百万円、営業利益が同22.3%増の7,400百万円、経常利益が同18.6%増の7,500百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で同31.6%増の4,500百万円と大幅な増収増益を見込む。
前提となる日本の粗鋼生産量は前期並みの105百万トンとしている。
増収要因は、耐火物及び関連製品事業における原料価格高騰の製品価格への転嫁、同事業におけるシェア拡大、そして仕掛品として計上されていたエンジニアリング事業の大型工事が売上高に計上されることが挙げられる。
約120億円の増収は、海外事業の拡大と国内の電炉や非鉄向けのシェアアップによる拡販のほか、適正な販売価格への引き上げと建設工事の増加により実現する見込みである。
同時に、拡販による工場操業度アップと販売価格アップにより、利益率改善も目指している。
中国の環境規制に起因する原料価格の高騰は一過性のものとはならず、高止まりや更なる上昇が予想される。
また、単なる価格の変動だけではなく、供給量が減少している。
耐火物メーカーは、原料価格の上昇が自社で吸収できる範囲を超えていることから、どこも値上げに動いている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 瀬川 健)