20日の日経平均は反発となった。
前日の米国株式相場では、米中交渉再開が報じられたものの、中国が米国の一部要求に抵抗していると伝わり、まちまちの動きになった。
本日の東京市場は、朝方から利益確定売りの動きが先行した。
明日の春分の日の祝日に伴う国内株式市場休場や米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果への市場反応を前に積極的に売買を手がける動きは限られたもよう。
日経平均は21500円レベルがサポートラインとして働き、権利取りの動きなども相まって、大引けにかけてじりじりと上げ幅を拡大する展開となった。
大引けの日経平均は前日比42.07円高の21608.92円。
東証1部の売買高は11億4516万株、売買代金は2兆863億円だった。
業種別では、パルプ・紙が2％高となったほか、金属製品や卸売業が上昇した一方で、証券・商品先物取引業やその他製品は軟調。
売買代金上位では、キーエンス (T:6861)、ZOZO (T:3092)、ファーストリテ (T:9983)、トヨタ自動車 (T:7203)、楽天 (T:4755)、村田製作所 (T:6981)が上昇。
一方で、任天堂 (T:7974)、ソニー (T:6758)、KDDI (T:9433)、NTTドコモ (T:9437)などは軟調。