日本光電 (T:6849):3190円（+105円）大幅続伸。
大和証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価は3800円を継続としている。
新型コロナウイルスの感染拡大によって、中国や欧州などでの需要増が想定されることを格上げの背景としている。
円高進行はマイナス要因だが、影響は需要増で相殺可能と判断。
感染拡大に伴う受診抑制や円高進行によるマイナス影響が医療機器セクター内では相対的に小さいと考えられ、株価の上値余地は大きいとみているようだ。
高島屋 (T:8233):970円（-18円）反落。
20年2月期営業利益は前期比1割減の240億円強になったもようとの観測報道が伝わっている。
従来予想の280億円を下回り、一転減益となったようだ。
消費税増税の影響が想定よりも大きく、暖冬で利幅の大きい冬物の販売も低調だった。
2月は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、インバウンド売上も減少。
下振れへの警戒も強かったが、21年2月期のガイダンスにも警戒が続き、あく抜けにはつながっていない。
セレス (T:3696):581円（+23円）大幅反発。
先週末に発表した自社株買いの実施が買い材料視される。
発行済み株式数の4.51％に当たる50万株、3億円を取得上限としており、取得期間は3月25日から21年3月24日まで。
株価が安値圏にある中、リバウンドのきっかけにつながるとの期待感が先行。
経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行、資本効率の向上を図ることを目的としている。
同社の大規模な自社株買いは、上場後初めてになるとみられる。
BEENOS (T:3328):754円（+44円）大幅反発。
前週末に発表した自社株買いの実施が買い材料視される。
発行済み株式数の7.7％に当たる100万株、8億円を取得上限としており、取得期間は3月23日から20年4月30日まで。
高水準の自社株買い実施が当面の需給面での下支えにつながるとの期待が先行へ。
自社株買いは、昨年5月に発行済み株式数の0.46％に当たる5.5万株を上限に実施して以来となる。
オイシックス (T:3182):1272円（-60円）大幅に6日ぶり反落。
東証の承認を受け、4月9日から上場市場を1部または2部に変更すると発表している。
上場区分は30日から4月2日までのいずれかの日に決定する。
また、公募による新株発行301万3600株、株式売出し50万株、オーバーアロットメントによる売出し最大52万7000株を実施する。
調達資金（手取概算額）の上限約35.4億円は新海老名ステーション稼働に係る設備投資資金などに充てる。
石井表記 (T:6336):532円（ - ）ストップ高買い気配。
先週末に20年1月期の決算を発表、営業利益は3.2億円で前期比78.0％減益となった。
従来予想の4.6億円を下回る着地に。
液晶関連分野の消耗品売上が想定を下回ったほか、客先の量産計画遅れでインクジェットコーターの売上がずれ込んだもよう。
ただ、ずれ込み案件の計上もあって、21年1月期は7.1億円で同2.2倍と急回復の見通し。
全般的な業績懸念が強まる中、高い業績変化率をポジティブ視する動き先行。
GNI (T:2160):1123円（+81円）大幅に反発。
エンドセリンA受容体選択的拮抗薬・ER-000582865について、中国（含む台湾、マカオ、香港）で医薬品として研究・開発・販売するための知的財産権の独占的実施権許諾に関するライセンス契約をエーザイ (T:4523)と締結したと発表している。
ジーエヌアイグループは当該地域での肺動脈性肺高血圧症治療薬としての開発・販売権及び将来的な腎疾患治療薬としての開発・販売に関するオプション権を有するという。
動物高度医療 (T:6039):1505円（+93円）大幅に反発。
上限10万株（1.8億円）の自社株を取得すると発表している。
発行済株式総数（自社株を除く）に対する割合は4.11％。
取得期間は23日から4月30日まで。
株主への利益還元と資本効率の向上、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とすることが目的。
17日に昨年来安値（1331円）まで値下がりしており、底打ち期待も買いを支えているようだ。