NTT (T:9432):2402.0円（+107.5円）大幅続伸。
先週末に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は5110億円で前年同期比7.0％増、4-6月期の減益から増益に転じる形に。
ドコモの決算などからみて大きなサプライズはないが、買い安心感にはつながっている。
また、発行済み株式数の3.23％に当たる1億2000万株、2500億円を上限とする自社株買いの実施も発表、需給面での下支えとして評価材料にされる。
取得期間は11月11日から21年3月31日まで。
スクエニHD (T:9684):5620円（-850円）大幅安。
先週末に上半期の決算を発表している。
営業利益は317億円で前年同期比98.9％増と大幅増益になったが、7-9月期は71億円で同18.6％減と減益に転じており、市場予想を40億円近く下回っている。
開発費や販促費などの負担が膨らんだもよう。
通期計画は400億円、前期比22.1％増益と公表しているが、市場コンセンサスを150億円程度下振れ。
巣ごもり消費による業績期待が高かっただけに、下振れ決算には失望感が広がっている。
エーザイ (T:4523):7744円（-2496円）大幅反落。
先週末の米FDA諮問委員会では、米バイオジェンと共同開発しているアルツハイマー型認知症治療薬「アデュカヌマブ」の有効性に対して否定的な見解が公表されている。
会合前にまとめられた報告書においては、有効であるとの指摘もなされ、直近で承認期待が急速に高まっていたことから、ネガティブサプライズと受けとめられている。
なお、最終的な可否は21年3月までに判断されることとなっている。
新日本製薬 (T:4931):3040円（+215円）大幅に4日続伸。
21年9月期の営業利益予想を前期比5.1％増の35.00億円と発表している。
化粧品ブランドの価値向上やヘルスケア領域での新商品・サービスの創出などを図る。
年間配当予想は32.50円。
20年9月期の営業利益は、美容液の通信販売などが堅調だったことから16.2％増の33.29億円で着地した。
年間配当は従来予想の28.00円から30.00円（前期実績17.50円）に引き上げた。
JAL (T:9201):1619円（-224円）大幅続落。
先週末、公募増資などで最大約1680億円を調達すると発表している。
新型コロナで業績が悪化した大手企業が公募増資で資本増強するのは初めてとなるもよう。
調達額の大きさは今年最大規模の水準に並ぶようだ。
国内外で最大1億株を新たに発行、現在の発行済み株式数の3割の水準にあたる。
財務体質の強化、並びに、需要回復後を見据えた投資資金に充当する計画。
株式価値希薄化や目先の需給懸念をマイナス視する動きが強まる。
ホンダ (T:7267):2815円（+225.5円）大幅続伸。
先週末に第2四半期決算を発表、営業利益は2830億円で前年同期比28.5％増、第1四半期1137億円の赤字からは急改善する形になっている。
通期計画は従来の2000億円から4200億円にまで上方修正、市場コンセンサスの2500億円程度も大幅に上回る水準となっている。
抜本的な事業体質・経費の見直しに伴うコストの改善が業績上振れの主因に。
想定以上の収益改善にポジティブなサプライズが先行。
メイコー (T:6787):2102円（+261円）大幅に続伸。
21年3月期の営業利益を従来予想の35.00億円から53.00億円（前期実績51.89億円）に上方修正している。
受注・販売状況が改善基調となったことに加え、費用削減に向けた施策が奏功し、増益に転じる見通し。
また、従来未定としていた年間配当予想を20.00円（同30.00円）とした。
うち中間配当は無配（前年同期は15.00円）だが、期末配当は20.00円（同15.00円）に増額することも好感されているようだ。
ナカニシ (T:7716):2086円（+159円）大幅に反発。
20年12月期の営業利益を従来予想の46.66億円から72.08億円（前期実績92.99億円）に上方修正している。
主力事業の歯科関連製品の取引先である歯科医院が営業を再開したことを受け、不足分を補う一時的な需要が発生したため。
展示会など販売促進イベントの開催延期や経費削減も利益を拡大させる要因となる見通し。
第3四半期累計（20年1-9月）は前年同期比22.1％減の51.16億円で着地した。