26日の日経平均は続伸。
240.45円高の26537.31円（出来高概算11億6000万株）で取引を終えた。
25日の米国市場は週次の失業保険申請者数が予想外に増加したほか、NYダウは史上初の3万ドルに乗せていたこともあり、感謝祭の休日を控え利益確定の売りが優勢となった。
この流れを受けた日本株市場は朝方こそ利益確定の流れが先行したが、日経平均は寄り付きの26255.47円を安値に、その後は堅調な相場展開となった。
米国では景気敏感株への利食いがみられる一方でハイテク株へのシフトが見られナスダックは上昇しており、この流れもあってか、指数インパクトの大きい値がさ株への物色が強まっている。
緩やかながらも終日強含みの展開が続き、後場半ばには26560.03円まで上げ幅を広げ、ほぼ高値圏で取引を終えている。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1300に迫り、全体の6割近くを占めている。
セクターでは、任天堂 (T:7974)のインパクトからその他製品が2％を超える上昇となり、情報通信、精密機器、電気機器、鉱業、サービス、医薬品が堅調。
半面、空運、保険、電力ガス、ゴム製品、建設、パルプ紙、輸送用機器が冴えない。
指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG (T:9984)、東エレク (T:8035)、エムスリー (T:2413)、ネクソン (T:3659)、信越化 (T:4063)が堅調。
一方でテルモ (T:4543)、アステラス製薬 (T:4503)、ホンダ (T:7267)、ファーストリテ (T:9983)が小安い。
米国市場が感謝祭の祝日で休場となることもあり、海外勢のフローは限られているとみられるが、売り越し基調であることを鑑みると日本株組み入れを迫られている需給状況のようである。
また、NTTドコモ (T:9437)の指数除外に伴うTOPIXへの調整買いのほか、中間配当の支払いに伴う再投資も意識されやすく、押し目買い意欲の強さが窺える。
日経平均は過熱感が警戒視されているが、先高期待から積極的に上値を買っているロングポジションではなく、ショート筋による日本株割合の修正に伴うヘッジ対応が中心であることは意識しておきたいところであろう。
また、個別においても急伸を続ける場面においては信用の新規売りも積み上がりやすいが、信用の買い残高の増加を伴わない上昇が続いていることもあり、売り方にとっては厳しい需給状況である。
新型コロナウイルスの感染拡大は重石となるが、来月にはワクチンの承認結果が控えている。
感謝祭明け後の年末商戦への期待も根強いなか、売り方の買い戻しニーズは大きいだろう。