27日の日経平均は続伸。
107.40円高の26644.71（出来高概算15億2950万株）で取引を終えた。
米国市場の休場の影響から海外勢のフローは限られており、全体としては26500円を挟んだこう着感の強い相場展開であったが、下値の堅さが意識されたほか、インデックスに絡んだリバランス需給が指数を押し上げる格好となった。
日経平均は5日線を上回っての推移が続き、後場半ばには一時26672.40円まで上げ幅を広げており、いったんピーク感を意識させた25日につけた高値水準に接近している。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1500となり、全体の7割近くを占めている。
セクターでは精密機器、不動産、非鉄金属、医薬品、電気機器、鉄鋼が堅調。
半面、電力ガス、銀行、輸送用機器、空運、鉱業、陸運、石油石炭が小安い。
指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG (T:9984)、エムスリー (T:2413)、ファーストリテ (T:9983)、第一三共 (T:4568)、ＴＤＫ (T:6762)、東エレク (T:8035)が堅調。
一方でリクルートHD (T:6098)、ダイキン (T:6367)、ネクソン (T:3659)が冴えなかった。
NTTドコモ (T:9437)の指数除外に伴うリバランス需給は想定されていたが、全般薄商いの状況において、インパクトにつながった面があるだろう。
円相場が1ドル103円台と円高に振れていたこともあり、輸出関連の一角などは手控えられやすかったが、大きく売りが向かうといった動きではなく、こう着相場の中で利益確定の売りが優勢だった程度であろう。
また、NTTドコモの指数除外に伴うリバランス需給がTOPIX型に入ったことが全体の底堅さにつながっていた。
そのため来週はこの需給が無い状態で底堅い値動きを見せてこれるかが注目されるところであろう。
来週は米国の年末商戦の動向が注目されやすく、予想通りEC売上高が大きく伸びているようだと、センチメントを明るくさせるだろう。
また、日経平均は25日の26700円回復でいったんはピーク形成が意識されていただけに、高値に接近する動きをみせたことにより、売り方にとっては相当厳しい需給状況である。
一方で買い方にとっては急ピッチの上昇に対する過熱感が警戒されるなかで、なかなか手が出しづらいところでもある。
マザーズ指数は1200ポイントを挟んだもち合いが続いており、緩やかに下降する25日線に上値を抑えられているものの、チャート上では相当煮詰まってきていることから、大きなトレンドが出やすいタイミングでもある。