［東京 １３日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比５０８円５１銭高の２万６８４３円４９銭と、大幅に反発して取引を終えた。米消費者物価指数（ＣＰＩ）発表後の米長期金利低下を受けて、買い戻しが優勢となった。買い一巡後も勢いは衰えず、後場に５００円超高へと一段高になった。 日経平均は、朝方から買い優勢の展開だった。米ＣＰＩの発表後に米長期金利が低下し、金利上昇への過度な警戒感が和らいだ。前日の日経平均は、ＣＰＩの発表を前にした警戒感で大きく下落していた。
日本株は、値ごろ感が生じたことで、主力株のほか半導体関連といったハイテク株や高ＰＥＲ（株価収益率）株などに幅広く買いが戻された。米株先物が堅調に推移したことも投資家心理を支え、日経平均は後場に一段高となった。一時５５０円８９銭高の２万６８８５円８７銭に上昇した。
市場では「米国のインフレのピークアウトが近いとの意識が相場を支援した側面もありそうだ」（りそなアセットマネジメントの黒瀬浩一運用戦略部チーフ・ストラテジスト）との声も聞かれた。
米労働省が前日に発表した３月のＣＰＩは、前年同月比８．５％上昇し、１９８１年１２月以来の高い伸びとなった。食品とエネルギーを除くコア指数は、前月比０．３％上昇と、２月の０．５％上昇から鈍化。中古車・トラックの価格が２カ月連続で下落した。
ＴＯＰＩＸは１．４２％高の１８９０．０６ポイントで取引を終了。東証プライム市場の売買代金は２兆８２３９億７０００万円だった。東証３３業種では、値上がりは鉱業や海運業、ゴム製品など３１業種で、値下がりは証券業と銀行業の２業種だった。
個別では、東京エレクトロンなどの半導体関連や、エムスリーなど高ＰＥＲ株の一角が堅調だった。トヨタ自動車やＩＮＰＥＸ、日本郵船もしっかり。一方、塩野義製薬やＪ．フロント リテイリングはさえなかった。
東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１５１６銘柄（８２％）、値下がりは２７９銘柄（１５％）、変わらずは４４銘柄（２％）だった。
終値 前日比 寄り付き 安値／高値
日経平均 26843.49 +508.51 26436.06 26,429.47─26,885.87
ＴＯＰＩＸ 1890.06 +26.43 1869.15 1,867.36─1,892.58
東証出来高(万株) 116582 東証売買代金(億円) 28239.70