CPIショックで売り先行も、円安を映した輸出関連株買いで切り返す【クロージング】

14日の日経平均は続伸。
164.62円高の26643.39円（出来高概算9億7000万株）で取引を終えた。
6月の米消費者物価指数（CPI）の強い結果を背景に大幅な利上げによる景気減速懸念が高まった米国市場の下落を受けて、取引開始直後に一時26312.79円まで下げた。
ただし、円相場が1ドル＝138円台へと円安が進んだため輸出関連株中心に買い直されたほか、指数インパクトの大きい値がさ株がけん引するなか、後場取引開始直後には26713.07円まで上げ幅を広げた。
その後は、こう着ながらもTSMCの予想を上回る決算を受けて半導体株が堅調推移をみせるなど、底堅さが意識された。


東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割近くを占めた。
セクターでは、水産農林、海運、精密機器、電気機器、鉱業など23業種が上昇。
一方、電気ガス、空運、銀行、保険など10業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、東エレク (TYO:8035)、ファーストリテ (TYO:9983)、ソフトバンクG (TYO:9984)、アドバンテス (TYO:6857)、テルモ (TYO:4543)が堅調だった半面、ダイキン (TYO:6367)、中外薬 (TYO:4519)、7&iHD (TYO:3382)、TOTO (TYO:5332)、アステラス薬 (TYO:4503)が軟化した。


注目された6月の米CPIは前年同月比9.1％増と市場予想（8.8％増）や5月の8.6％増を上回り、1981年11月以来の非常に強い結果になった。
これを受けて、7月の米連邦公開市場委員会（FOMC）では、0.75％の利上げが確実視されたほか、1％の利上げ予測も浮上するなか、利上げによる景気減速への警戒感が高まった。
これを受けて売りが先行したものの、半導体関連、機械、自動車など輸出関連株中心に押し目買いや見直し買いなどが入り、朝方の売りが一巡した後はプラスに転じ、日経平均の上げ幅は一時200円を超えた。


日経平均はひとまず上昇した。
米国ではCPIショックとはなったものの、東京市場においてショック安を回避できたことが安心感を誘った形で、ヘッジファンドなどの買い戻しに繋がった面が強いだろう。
しかし、米国では原油高が一服し、「CPIもピークを付けた」という見方も聞かれるが、食料価格の高止まりは続いており、インフレの高水準維持が続きそうで、大幅な利上げ継続に対する不安感も拭えていない。
また、日本や中国、米国で新型コロナウイルスの新たな変異株の感染が再拡大しており、行動制限などの規制発動への警戒感もくすぶる。