6日の日経平均は小幅に続伸。
65.47円高の27885.87円（出来高概算10億1000万株）で取引を終えた。
前日の米国市場で主要株価指数が下落した流れから、主力銘柄を中心に売りが先行して始まり、取引開始直後に27698.31円まで売られた。
ただし、その後は円相場が1ドル137円台前半と円安に振れていたこともあり、先週末の下げに対するリバランスの動きとなった。
ただし、メジャーSQを控えて積極的にポジションを傾ける動きは限られ、27900円近辺でのこう着感の強い相場展開だった。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の過半数超を占めた。
セクター別では、保険、鉄鋼、その他製品、銀行、卸売など21業種が上昇。
一方、鉱業、精密機器、サービス、石油石炭、陸運など11業種が下落し、ガラス土石は変わらず。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、東エレク (TYO:8035)、KDDI (TYO:9433)、ファナック (TYO:6954)、アドバンテス (TYO:6857)が堅調だった半面、ソフトバンクG (TYO:9984)、エムスリー (TYO:2413)、エーザイ (TYO:4523)、テルモ (TYO:4543)、リクルートHD (TYO:6098)が軟化した。
週明けの米国市場では、11月のISM非製造業景況指数が市場予想に反して上昇したため、利上げ長期化への警戒感から売りが優勢になった。
これを受け、東京市場も弱含みで始まったものの、売りは続かなかった。
黒田日銀総裁が衆院財政金融委員会で「物価2％目標未達なら賃上げ3％でも緩和継続が当然」などと述べたことなどから、円相場が一時1ドル＝137円台へと円安が進行したため、輸出関連株中心に切り返す銘柄が見られた。
日経平均はひとまず続伸したものの、来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）を前に積極的にポジションを大きく傾ける向きは限られよう。
また、今週末には今年最後となるメジャーSQを迎えるだけに、SQをにらんだ持ち高調整の動きも出てくる可能性もある。
加えて、心理的な節目である28000円を前に戻り待ちや利益確定売りが控えていると想定される。
このため、目先は値動きの軽い小型株など材料株中心動きにとどまり、全般は狭いレンジ内の動きに終始しそうだ。
65.47円高の27885.87円（出来高概算10億1000万株）で取引を終えた。
前日の米国市場で主要株価指数が下落した流れから、主力銘柄を中心に売りが先行して始まり、取引開始直後に27698.31円まで売られた。
ただし、その後は円相場が1ドル137円台前半と円安に振れていたこともあり、先週末の下げに対するリバランスの動きとなった。
ただし、メジャーSQを控えて積極的にポジションを傾ける動きは限られ、27900円近辺でのこう着感の強い相場展開だった。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の過半数超を占めた。
セクター別では、保険、鉄鋼、その他製品、銀行、卸売など21業種が上昇。
一方、鉱業、精密機器、サービス、石油石炭、陸運など11業種が下落し、ガラス土石は変わらず。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、東エレク (TYO:8035)、KDDI (TYO:9433)、ファナック (TYO:6954)、アドバンテス (TYO:6857)が堅調だった半面、ソフトバンクG (TYO:9984)、エムスリー (TYO:2413)、エーザイ (TYO:4523)、テルモ (TYO:4543)、リクルートHD (TYO:6098)が軟化した。
週明けの米国市場では、11月のISM非製造業景況指数が市場予想に反して上昇したため、利上げ長期化への警戒感から売りが優勢になった。
これを受け、東京市場も弱含みで始まったものの、売りは続かなかった。
黒田日銀総裁が衆院財政金融委員会で「物価2％目標未達なら賃上げ3％でも緩和継続が当然」などと述べたことなどから、円相場が一時1ドル＝137円台へと円安が進行したため、輸出関連株中心に切り返す銘柄が見られた。
日経平均はひとまず続伸したものの、来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）を前に積極的にポジションを大きく傾ける向きは限られよう。
また、今週末には今年最後となるメジャーSQを迎えるだけに、SQをにらんだ持ち高調整の動きも出てくる可能性もある。
加えて、心理的な節目である28000円を前に戻り待ちや利益確定売りが控えていると想定される。
このため、目先は値動きの軽い小型株など材料株中心動きにとどまり、全般は狭いレンジ内の動きに終始しそうだ。