日経平均は反発。 77.25円高の20173.55円（出来高概算11億8000万株）で前場の取引を終えている。
9日の米国市場は前日のアジア株の軟調地合いはそれ程受けず、小幅な下げにとどまっていたことやシカゴ日経225先物は大阪比30円高の20080円となるなか、反発して始まった。
また、寄り付き前に発表された機械受注が予想を上回ったことも材料視されている。
戻りの鈍さが嫌気される格好から一時20053.74円と下げに転じる局面もみられたが、2万円を割り込まなかったことでその後ショートカバーから一時20200円を回復している。
もっとも、前日に300円を超える下落となった反動としては戻りは鈍く、20200円接近では戻り待ちの売り圧力が意識されている。
セクターでは鉱業、非鉄金属、不動産、ゴム製品、サービス、情報通信、石油石炭などが堅調。
半面、陸運、空運、倉庫運輸、繊維、海運、化学、小売などが下げている。
売買代金上位では、東電力 (TOKYO:9501)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三井住友 (TOKYO:8316)、三井不 (TOKYO:8801)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、ソニー (TOKYO:6758)、ＳｏｓｅｉＧ {{|0:}}などが堅調。
一方で、みずほ (TOKYO:8411)、村田製 (TOKYO:6981)、ＪＴ (TOKYO:2914)などが冴えない。
日経平均は自律反発をみせているが、20200円接近では戻り待ちの売り圧力が意識されている。
25日線を上回って推移しているため同線が支持線として意識されており、押し目買い意欲の強さも窺える。
25日線レベルにオプション権利行使価格20125円が位置しており、これを再び下回ってくるようだと、ヘッジに伴う売りが出やすいであろう。
一方で2万円を割り込まなかったことでショートカバーにつながったとみられるが、25日線での底堅さが意識されてくるようだと、オプション権利行使価格20250円を捉えてくることになろう。
とはいえ、物色としてはＮＹ原油先物相場の上昇を背景とした資源関連のほか、証券会社によるカバレッジが観測されているバイオや不動産辺りに資金が集中している。
また、新興市場の中小型株が相対的に強い動きをみせており、個人主体による値幅取りが中心とみられる。
そのため、目先底につながるトレンド形成は期待しづらい。
（村瀬智一）