米金利上昇や中東情勢を警戒視【クロージング】

*15:54JST 米金利上昇や中東情勢を警戒視【クロージング】 20日の日経平均は続落。
171.26円安の31259.36円（出来高概算12億5000万株）で取引を終えた。
前日の米国市場で長期金利が節目の5％に迫るなど上昇基調を強めたことから、グロース株中心に売られた流れを受け、ハイテク関連株を中心に売りが先行。
日経平均は取引開始直後には31093.90円まで下げ幅を広げ、心理的な節目の31000円割れ目前に迫る場面があった。
また、中東情勢に対する懸念も根強く買い見送りムードが広がった。
ただ、後場に入ると、急ピッチの下げに対する反動から全般も下げ幅を縮める場面もあった。


東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が950に迫り、全体の6割近くを占めた。
セクター別では、医薬品、鉱業、ゴム製品など12業種が上昇。
一方、保険、輸送用機器、証券商品先物、小売など21業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、第一三共 (TYO:4568)、リクルートHD (TYO:6098)、アドバンテス (TYO:6857)、オリンパス (TYO:7733)がしっかりだった半面、ファーストリテ (TYO:9983)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ダイキン (TYO:6367)、信越化 (TYO:4063)が軟調だった。


前日の米国市場は、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が講演で「FRBのさらなる追加利上げが正当化される可能性がある」と言及したことで、高水準の金利長期化懸念が台頭。
主要株価指数は続落した。
東京市場もこの流れ引き継ぎ、リスク回避の売りが優勢となり、日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。
その後は心理的な節目の31000円を割り込まなかったことから自律反発を狙った買いや短期筋による先物買いも入り、全般に戻り歩調に転じ、日経平均は前日の終値水準まで下落幅を縮める場面も見られた。


来週は23日のニデック (TYO:6594)を皮切りに主要企業の2023年9月中間決算発表が始まる。
今年度後半に向けた需要回復への期待感があるだけに、決算内容を確認したいところだ。
また、中東情勢の行方も気掛かりとなっている。
「ガザ地区でイスラエルによる地上戦が近い」などと報じられているだけに、紛争が激化するのかどうかを見定める必要もありそうだ。
また、米国の金融政策の行方も見極めたいと考える投資家も多く、不透明要因が多い。
このため、目先的には個別に材料のある銘柄を中心にした選別色が一段と強まりそうだ。