熊谷組 (TOKYO:1861)は準大手ゼネコン。
土木は道路・鉄道分野、社会インフラ、老朽化対策などが重点分野。
建築は商業・物流・医療・福祉分野などのシェア拡大を目指している。
2016年3月期は売上高で前期比3.3%減の3,500億円、経常利益で同26.6%減の115億円と減収減益が見込まれている。
ただし、第1四半期は売上高が前年同期比1.9%減の779.61億円、経常利益が同120.6%増の40.34億円と好調スタート。
前期に7期ぶりの復配となった1株あたり配当は、前期と変わらずの2.0円が予想されている。
なお、2018年3月期を最終年度とする中期経営計画は売上高で3,800億円、営業利益で158億円、経常利益で154億円、ROE10%以上(2015年3月期は10.9%)。
国内事業の強化はもちろん、台湾、ベトナム、ミャンマーを中心とした海外展開及びPPP事業などへの取組みを拡大していく。
土木は道路・鉄道分野、社会インフラ、老朽化対策などが重点分野。
建築は商業・物流・医療・福祉分野などのシェア拡大を目指している。
2016年3月期は売上高で前期比3.3%減の3,500億円、経常利益で同26.6%減の115億円と減収減益が見込まれている。
ただし、第1四半期は売上高が前年同期比1.9%減の779.61億円、経常利益が同120.6%増の40.34億円と好調スタート。
前期に7期ぶりの復配となった1株あたり配当は、前期と変わらずの2.0円が予想されている。
なお、2018年3月期を最終年度とする中期経営計画は売上高で3,800億円、営業利益で158億円、経常利益で154億円、ROE10%以上(2015年3月期は10.9%)。
国内事業の強化はもちろん、台湾、ベトナム、ミャンマーを中心とした海外展開及びPPP事業などへの取組みを拡大していく。