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日本通信、東京製鐵、ヤマトなど

発行済 2016-04-19 16:31
更新済 2016-04-19 16:33
日本通信、東京製鐵、ヤマトなど
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(T:3402) 東レ 945.5 +30.2しっかり。
大和証券では投資判断を「3」から「2」へ格上げしている。
目標株価も970円から1130円に引き上げへ。
現在の株価は今期予想PERで15倍程度、4年間の下限水準にあるとしている。
中期的なカタリストとしては自動車向けCFRPの採用拡大を挙げている。
ラージトウの獲得に続いて、自動車のマルチマテリアル化に対する技術対応力の強化やCFRPのリサイクル確立などにも期待と。
(T:8002) 丸紅 580.8 +15しっかり。
前日に通期業績予想の下方修正を発表している。
営業利益は従来予想の1300億円から1200億円、最終利益は1800億円から600億円に下方修正。
資源価格の下落を受けて、銅事業や鉄鉱石事業などで減損損失を計上したもよう。
減損の計上懸念は市場で織り込まれていたほか、追加損失計上の可能性は低いとの会社コメントや配当据え置きなども安心感を誘い、アク抜け感へとつながっているようだ。
(T:1888) 若築建設 168 -12反落。
震災復興関連銘柄として、この2営業日での上昇率は43%に達しており、短期的な過熱警戒感から目先資金の利食い売りが優勢になっている。
本日は同社のほか、値下がり率上位が復興関連として買われた建設株で占められている。
外部環境の好転を背景に、市場の関心は主力大型株のリバウンドに向かっていることから、短期資金の物色も急速にシフトする格好へ。
(T:7203) トヨタ 5680 +213大幅反発。
原油市況が想定以上に下げ渋ったことで、リスクオフに傾いた前日の地合いからは一転、本日は全般的に主力株が急反発の展開になっている。
為替市場の円安反転から、同社などの自動車株はリバウンドを目指す動きに。
また、アイシン精機が他工場での代替生産を探るなど、熊本地震の過度な影響懸念なども徐々に後退していく方向となっている。
(T:9424) 日本通信 215 +27後場に入って急伸。
欧州の事業会社が4月15日付で設立されたと、アイルランド政府から正式通知を受理したと発表。
これにより、ヨーロッパにおける携帯事業者との相互接続が実現可能となったようだ。
同社では、グローバル製品のメーカーに対し、日本、米国、欧州、アジアをひとつのネットワークで提供する戦略を進めており、今回の欧州事業会社設立で、グローバル展開への布石が完了することに。
(T:5423) 東京製鐵 701 +43反発。
もみ合いスタート後は上げ幅を広げていく展開になっている。
前日に5月の鋼材価格を発表している。
一部の観測報道通り、全品種での前月比値上げとなった。
全品種の値上げは2年5ヵ月ぶりとなるようだ。
スクラップ価格上昇に伴う値上げのため、サプライズ感はなく、実勢価格に浸透していくか不透明感が残るとの見方も多いもよう。
ただ、足元ではアジアの鋼材市況も上昇方向にあり、値上げ浸透によるマージンの改善を期待する動きが優勢に。
(T:1967) ヤマト 482 +39急伸。
前日に発表した業績予想の上方修正が好感されている。
営業利益は従来予想の22億円から30.1億円に増額修正、前期比では87%増益となっている。
第3四半期決算発表時に続いての上方修正となる格好で、想定以上の収益好転と捉えられる。
受注環境の好転や生産システムの合理化などで工事採算が改善しているもようだ。
(T:8129) 東邦HD 2563 +59反発。
前日に業績予想の上方修正を発表している。
営業利益は従来予想の159億円から280億円に増額修正、前期比では2.8倍の水準となる。
修正幅の大きさにはインパクトが強いが、一過性の要因が大きいとみられることで、上昇幅は限定的なものになっている。
C型肝炎治療薬の販売額上振れ、3月末の在庫差益の拡大などが上振れの主因。
17.3期は一過性要因の反動や薬価改定の影響で減益予想との見方が多いもよう。

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