*16:25JST CPIを前に持ち高調整の動き【クロージング】
11日の日経平均は小幅に3日続伸。
4.65円高の39372.23円(出来高概算17億株)で取引を終えた。
前日の米ハイテク株安を映して反落して始まった。
その後は押し目買いからプラスに転じる場面もあったものの、米消費者物価指数(CPI)の発表を控えるなか、持ち高調整に伴う売りが優勢となり、前引けには39112.80円まで売られた。
ただし、節目の39000円に接近したことから値ごろ買いなどで下げ幅を縮小させ、短期筋の買い戻しを誘うなか、大引け間際には39401.93円まで上昇した。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が800を超え、全体の過半数を占めた。
セクター別では、銀行、保険、繊維製品、精密機器など23業種が上昇。
一方、電気ガス、鉱業、ガラス土石など9業種が下落し、化学は変わらずだった。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、スズキ (TYO:7269)、KDDI (TYO:9433)、キッコーマン (TYO:2801)がしっかりだった半面、ソフトバンクG (TYO:9984)、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)、信越化 (TYO:4063)が軟調だった。
前日の米国市場は、CPIの発表を翌日に控えるなか、様子見姿勢が強まった。
米長期金利の上昇も重しとなり、主要株価指数は下落。
また、台湾積体電路製造(TSMC)が10日発表した11月の月次売上高が前月比でマイナスとなったことも半導体関連企業の先行き不透明感を強める要因となり、投資マインドを萎縮させるなかで日経平均の下げ幅は一時250円を超えた。
一方、日米ともに長期金利が上昇傾向にあるため、保険や銀行など金融セクターには値を上げる銘柄が多かった。
注目のCPIについては、来週に開催される米連邦公開市場委員会(FOMC)での利下げ観測を後押しするものになるのかどうかだ。
市場予想を大きく上回る結果とならなければ、FOMCでの利下げは確実となるのではないかとの声が聞かれる。
いずれにしても、CPIの結果とそれを受けた米国市場の動きに関心が集まるなか、アク抜けの動きが出てくるかが注目されるだろう。
4.65円高の39372.23円(出来高概算17億株)で取引を終えた。
前日の米ハイテク株安を映して反落して始まった。
その後は押し目買いからプラスに転じる場面もあったものの、米消費者物価指数(CPI)の発表を控えるなか、持ち高調整に伴う売りが優勢となり、前引けには39112.80円まで売られた。
ただし、節目の39000円に接近したことから値ごろ買いなどで下げ幅を縮小させ、短期筋の買い戻しを誘うなか、大引け間際には39401.93円まで上昇した。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が800を超え、全体の過半数を占めた。
セクター別では、銀行、保険、繊維製品、精密機器など23業種が上昇。
一方、電気ガス、鉱業、ガラス土石など9業種が下落し、化学は変わらずだった。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、スズキ (TYO:7269)、KDDI (TYO:9433)、キッコーマン (TYO:2801)がしっかりだった半面、ソフトバンクG (TYO:9984)、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)、信越化 (TYO:4063)が軟調だった。
前日の米国市場は、CPIの発表を翌日に控えるなか、様子見姿勢が強まった。
米長期金利の上昇も重しとなり、主要株価指数は下落。
また、台湾積体電路製造(TSMC)が10日発表した11月の月次売上高が前月比でマイナスとなったことも半導体関連企業の先行き不透明感を強める要因となり、投資マインドを萎縮させるなかで日経平均の下げ幅は一時250円を超えた。
一方、日米ともに長期金利が上昇傾向にあるため、保険や銀行など金融セクターには値を上げる銘柄が多かった。
注目のCPIについては、来週に開催される米連邦公開市場委員会(FOMC)での利下げ観測を後押しするものになるのかどうかだ。
市場予想を大きく上回る結果とならなければ、FOMCでの利下げは確実となるのではないかとの声が聞かれる。
いずれにしても、CPIの結果とそれを受けた米国市場の動きに関心が集まるなか、アク抜けの動きが出てくるかが注目されるだろう。