■市場環境、競合、強みと弱み、事業等のリスク
3. 強みと弱み
ブイキューブ (T:3681)のビジュアルコミュニケーション市場における強みは、専用のハードウェアを必要とする高価なテレビ会議システムに比べ、いつでもどこでも使える安価なWeb会議システムを提供すること。
さらに、Web会議システム市場においては、競合が多数存在する中で、ユーザー目線での開発や優れた技術の活用などにより、様々な高品質で使い勝手の良いサービスを提供し、サポート※する体制を構築してきたことが大きな差別化要因となっている。
これらにより市場の黎明期からWeb会議システム市場でトップシェアを獲得し、結果として同業他社に比べWeb会議システムの事業規模が大きく成長したことにより、ユーザー当たりのコスト低減が図れ、同業他社に対して圧倒的な開発力、インフラ力を有することになったことが更なる差別化要因として働いていると考えられ、同社の優位性は不動のものになっている。
※システム導入後、24時間365日体制でサポート。
使い方に関する質問から、突発的なトラブルまで迅速に対応する体制を整えている。
加えて、アジアの展開力も強みとして考えられる。
各海外拠点のデータセンター間を専用ネットワークで接続するサービスを、アジアを中心とした世界15ヶ所(日本、米国(米国東・米国西)、中国、香港、シンガポール、マレーシア、インドネシア、インド、ベトナム、タイ、フィリピン、イギリス、オーストラリア、ブラジル)で提供するとともに、多言語対応(日本語、英語、中国語(簡体・繁体)、フランス語、インドネシア語、タイ語、韓国語)、英語対応可能なサポートセンターの拡充など、グローバル展開を行える体制を構築していることも強みと言えよう。
特にアジア地域においては、各国内での通信環境は比較的良好であっても各国間での通信環境(国際通信回線)は不安定な場合が多く、各国間でのテレビ会議などでは支障が出るケースがある。
その点で同社サービスは、国際間の専用線を設置していることから各国間であっても通信環境が安定していることは大きな差別化要因となっている。
一方、同社の弱みは、株式上場前に比べると知名度は向上したものの、シスコシステムズなどの外資系大手企業のほか、国内の大手通信・メーカー系企業のグループ会社といった競合他社に比べると、同社の企業としての知名度は相対的に低いことにある。
この課題解決のため、同社では、ビジュアルコミュニケーションの市場拡大に併せ、費用対効果を考えた広告宣伝費の投下による知名度向上策を将来的に検討するとしている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 内山 崇行)
3. 強みと弱み
ブイキューブ (T:3681)のビジュアルコミュニケーション市場における強みは、専用のハードウェアを必要とする高価なテレビ会議システムに比べ、いつでもどこでも使える安価なWeb会議システムを提供すること。
さらに、Web会議システム市場においては、競合が多数存在する中で、ユーザー目線での開発や優れた技術の活用などにより、様々な高品質で使い勝手の良いサービスを提供し、サポート※する体制を構築してきたことが大きな差別化要因となっている。
これらにより市場の黎明期からWeb会議システム市場でトップシェアを獲得し、結果として同業他社に比べWeb会議システムの事業規模が大きく成長したことにより、ユーザー当たりのコスト低減が図れ、同業他社に対して圧倒的な開発力、インフラ力を有することになったことが更なる差別化要因として働いていると考えられ、同社の優位性は不動のものになっている。
※システム導入後、24時間365日体制でサポート。
使い方に関する質問から、突発的なトラブルまで迅速に対応する体制を整えている。
加えて、アジアの展開力も強みとして考えられる。
各海外拠点のデータセンター間を専用ネットワークで接続するサービスを、アジアを中心とした世界15ヶ所(日本、米国(米国東・米国西)、中国、香港、シンガポール、マレーシア、インドネシア、インド、ベトナム、タイ、フィリピン、イギリス、オーストラリア、ブラジル)で提供するとともに、多言語対応(日本語、英語、中国語(簡体・繁体)、フランス語、インドネシア語、タイ語、韓国語)、英語対応可能なサポートセンターの拡充など、グローバル展開を行える体制を構築していることも強みと言えよう。
特にアジア地域においては、各国内での通信環境は比較的良好であっても各国間での通信環境(国際通信回線)は不安定な場合が多く、各国間でのテレビ会議などでは支障が出るケースがある。
その点で同社サービスは、国際間の専用線を設置していることから各国間であっても通信環境が安定していることは大きな差別化要因となっている。
一方、同社の弱みは、株式上場前に比べると知名度は向上したものの、シスコシステムズなどの外資系大手企業のほか、国内の大手通信・メーカー系企業のグループ会社といった競合他社に比べると、同社の企業としての知名度は相対的に低いことにある。
この課題解決のため、同社では、ビジュアルコミュニケーションの市場拡大に併せ、費用対効果を考えた広告宣伝費の投下による知名度向上策を将来的に検討するとしている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 内山 崇行)