ディア・ライフ (T:3245)は8日、同社株式が東証および日経新聞が算出する「JPX日経中小型株指数」の2018年度(2018年8月31日から2019年8月30日)構成銘柄として選定されたと発表した。
同指数は東証1部、同2部、マザーズ、JASDAQに上場する株式から、3年平均ROE(自己資本利益率)や3年累積営業利益などの定量的な指標に加え、独立した社外取締役の選任や決算情報英文資料の開示などの定性的な要素をスコアリングして選定された200銘柄で構成されている。
銘柄算定基準期間(2015年9月期から2017年9月期)における同社のROEは25.9%、同期間における累積営業利益は52.53億円であった。
また同社は東証1部に市場変更となった2015年12月より、独立した社外取締役を2名選任している。
同社は今回の選定に対し、持続的な企業価値の向上やコーポレート・ガバナンス体制に加え、配当性向の向上(現在の配当性向は40%)、利益成長を通じた安定的な配当を目指す株主還元方針、さらには決算説明資料や主力事業のリアルエステート事業の物件取得情報など事業の理解を促進する適時・適切な情報開示など株主を意識した企業経営が高い評価を受けたとしている。
今後も投資家の期待に応えるべく、持続的な企業価値の向上をはかるとしている。
同指数は東証1部、同2部、マザーズ、JASDAQに上場する株式から、3年平均ROE(自己資本利益率)や3年累積営業利益などの定量的な指標に加え、独立した社外取締役の選任や決算情報英文資料の開示などの定性的な要素をスコアリングして選定された200銘柄で構成されている。
銘柄算定基準期間(2015年9月期から2017年9月期)における同社のROEは25.9%、同期間における累積営業利益は52.53億円であった。
また同社は東証1部に市場変更となった2015年12月より、独立した社外取締役を2名選任している。
同社は今回の選定に対し、持続的な企業価値の向上やコーポレート・ガバナンス体制に加え、配当性向の向上(現在の配当性向は40%)、利益成長を通じた安定的な配当を目指す株主還元方針、さらには決算説明資料や主力事業のリアルエステート事業の物件取得情報など事業の理解を促進する適時・適切な情報開示など株主を意識した企業経営が高い評価を受けたとしている。
今後も投資家の期待に応えるべく、持続的な企業価値の向上をはかるとしている。