スリー・ディー・マトリックス {{|0:}}は2004年設立のバイオマテリアル(医療用材料) のベンチャー企業である。
米マサチューセッツ工科大学において開発された「自己組織化ペプチド技術」の「独占的・全世界的な事業化権」を保有している。
同技術を基盤として外科医療領域、及び再生医療領域、DDS (Drug Delivery Systemドラッグ・デリバリー・システム:体内の薬物分布を量的・空間的・時間的にコントロールする薬物伝達システム。
以下DDS) 領域における医療機器及び医薬品の開発を進めている。
6月12日付で発表された2015年4月期の連結業績は、事業収益が前期比6.9%減の99百万円となった。
インドネシアにおける止血材の販売承認取得に伴うマイルストーン収益などに加えて、止血材の製品販売が3百万円と僅かながらも初計上されたことに注目したい。
営業損失はグローバル展開に伴う研究開発費及び販管費の増加により、1,903百万円(前期は1,518百万円の損失)となった。
2016年4月期の業績予想は事業収益が783~2,877百万円、営業利益が1,996百万円の損失から24百万円の利益とレンジ形式での開示である。
現在、交渉を進めている止血材の欧州市場における販売契約締結の有無で業績が大きく変動するためである。
契約時期については第3四半期末を想定しているが、来期にズレ込んだ場合の下限レンジも開始した格好である。
その他の事業収益としては、止血材の欧州・アジア・南米における製品販売及び、アジアにおけるマイルストーン収益などを見込んでいる。
欧州においては2014年7月より医療施設で臨床使用が実施されているが、医師からの評価も総じて高く、術式に応じたアクセサリーデバイスも複数開発されている。
当初のスケジュールから遅れたものの、着実に市場開拓に向けた事業展開が進んでいると言えよう。
新たに発表された中期計画では、2017年4月期の事業収益で8,233百万円、営業利益で2,180百万円と急拡大を見込んでいる。
止血材の製品販売増に加えて、米国及び日本における契約一時金、マイルストーン収益の獲得を見込んでいる。
米国における治験は2016年4月期中に、日本においては2016年4月期の上期中に開始する予定で、それぞれ2017年4月期中の承認取得を目指している。
このため、これらの進捗が遅れるようであると、業績計画も下振れするリスクがあることには留意しておく必要があろう。
■Check Point ・15年4月期は止血材の製品販売を初めて収益計上 ・欧州市場での販売契約締結が16年4月期業績の鍵 ・17年4月期以降、止血材の本格拡大による業績急拡大を目指す (執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)
米マサチューセッツ工科大学において開発された「自己組織化ペプチド技術」の「独占的・全世界的な事業化権」を保有している。
同技術を基盤として外科医療領域、及び再生医療領域、DDS (Drug Delivery Systemドラッグ・デリバリー・システム:体内の薬物分布を量的・空間的・時間的にコントロールする薬物伝達システム。
以下DDS) 領域における医療機器及び医薬品の開発を進めている。
6月12日付で発表された2015年4月期の連結業績は、事業収益が前期比6.9%減の99百万円となった。
インドネシアにおける止血材の販売承認取得に伴うマイルストーン収益などに加えて、止血材の製品販売が3百万円と僅かながらも初計上されたことに注目したい。
営業損失はグローバル展開に伴う研究開発費及び販管費の増加により、1,903百万円(前期は1,518百万円の損失)となった。
2016年4月期の業績予想は事業収益が783~2,877百万円、営業利益が1,996百万円の損失から24百万円の利益とレンジ形式での開示である。
現在、交渉を進めている止血材の欧州市場における販売契約締結の有無で業績が大きく変動するためである。
契約時期については第3四半期末を想定しているが、来期にズレ込んだ場合の下限レンジも開始した格好である。
その他の事業収益としては、止血材の欧州・アジア・南米における製品販売及び、アジアにおけるマイルストーン収益などを見込んでいる。
欧州においては2014年7月より医療施設で臨床使用が実施されているが、医師からの評価も総じて高く、術式に応じたアクセサリーデバイスも複数開発されている。
当初のスケジュールから遅れたものの、着実に市場開拓に向けた事業展開が進んでいると言えよう。
新たに発表された中期計画では、2017年4月期の事業収益で8,233百万円、営業利益で2,180百万円と急拡大を見込んでいる。
止血材の製品販売増に加えて、米国及び日本における契約一時金、マイルストーン収益の獲得を見込んでいる。
米国における治験は2016年4月期中に、日本においては2016年4月期の上期中に開始する予定で、それぞれ2017年4月期中の承認取得を目指している。
このため、これらの進捗が遅れるようであると、業績計画も下振れするリスクがあることには留意しておく必要があろう。
■Check Point ・15年4月期は止血材の製品販売を初めて収益計上 ・欧州市場での販売契約締結が16年4月期業績の鍵 ・17年4月期以降、止血材の本格拡大による業績急拡大を目指す (執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)