■会社概要
(1)沿革と事業の概要
サンワテクノス (TOKYO:8137)は、1946年に故山田徳郎(やまだとくろう)氏が個人事業として創業したのち、1949年に山田工業(株)として法人化され、独立系技術商社として順調に業容を拡大して現在に至る。
同社を理解するうえでの重要なキーワードは2つだ。
すなわち「電機・電子・機械の3部門体制」と「双方向取引」だ。
電機・電子・機械の各事業は、取り扱う商材のユーザーや需要のけん引役がそれぞれ異なっているため、1社ですべてをカバーすると製品・技術の理解や情報が「広く・浅く」となってしまうリスクをはらんでいる。
同社はこうした難しさを克服し、3分野それぞれについての専門性を有する技術系商社としての地位を確立してきた。
独特の3部門体制を確立できた大きな要因として「双方向取引」が非常に大きな役割を果たしたというのが弊社の理解だ。
これは、電機、機械両部門がいわゆる設備投資関連需要に対応するもので、生産設備(機械部門:各種製造装置、産業用ロボットなど)や製造装置用部材(電機部門:産業用モータ、インバータなど)を納入する一方、当該納入先から、その生産ラインで製造された製品類(電子部門:各種電子部品類)を引き取って商材として他社に販売するというものである。
同社は知識・経験・実績を積み重ねながら時間をかけて、この「双方向取引」を確立してきた。
それが今日ある同社の特徴と強みにつながっている。
同社の顧客構成は多岐に渡っているが、全体の約4分の1が「FA・産業機器」となっている。
これは機械部門及び電機部門の商材がこの分野に主として向かうためである。
一方、全社売上高の70%強を占める電子部門では、半導体、一般電子部品、電源、センサ類など多種多様な生産用パーツを取り扱うため、向け先は極めて多岐にわたっている。
前出の「FA・産業機器」も含めてありとあらゆる業界に向けて販売されている。
したがって、個別の産業別動向で同社の業容を判断するのは困難で、大きく、「設備投資動向」(電機部門、機械部門)と「鉱工業生産動向」(電子部門)という形で事業環境を判断するのが妥当であると弊社では考えている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)
同社を理解するうえでの重要なキーワードは2つだ。
すなわち「電機・電子・機械の3部門体制」と「双方向取引」だ。
電機・電子・機械の各事業は、取り扱う商材のユーザーや需要のけん引役がそれぞれ異なっているため、1社ですべてをカバーすると製品・技術の理解や情報が「広く・浅く」となってしまうリスクをはらんでいる。
同社はこうした難しさを克服し、3分野それぞれについての専門性を有する技術系商社としての地位を確立してきた。
独特の3部門体制を確立できた大きな要因として「双方向取引」が非常に大きな役割を果たしたというのが弊社の理解だ。
これは、電機、機械両部門がいわゆる設備投資関連需要に対応するもので、生産設備(機械部門:各種製造装置、産業用ロボットなど)や製造装置用部材(電機部門:産業用モータ、インバータなど)を納入する一方、当該納入先から、その生産ラインで製造された製品類(電子部門:各種電子部品類)を引き取って商材として他社に販売するというものである。
同社は知識・経験・実績を積み重ねながら時間をかけて、この「双方向取引」を確立してきた。
それが今日ある同社の特徴と強みにつながっている。
同社の顧客構成は多岐に渡っているが、全体の約4分の1が「FA・産業機器」となっている。
これは機械部門及び電機部門の商材がこの分野に主として向かうためである。
一方、全社売上高の70%強を占める電子部門では、半導体、一般電子部品、電源、センサ類など多種多様な生産用パーツを取り扱うため、向け先は極めて多岐にわたっている。
前出の「FA・産業機器」も含めてありとあらゆる業界に向けて販売されている。
したがって、個別の産業別動向で同社の業容を判断するのは困難で、大きく、「設備投資動向」(電機部門、機械部門)と「鉱工業生産動向」(電子部門)という形で事業環境を判断するのが妥当であると弊社では考えている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)