日経平均は3日ぶり小幅反落。 前週末12日の米国市場では、ギリシャ情勢を警戒してNYダウが140ドル安となった。
さらにブリュッセルでのギリシャ支援交渉の決裂が伝わり、日経平均は201円安からスタートした。
ただ、売り先行後は大型株の一角に押し目を狙う動きも見られ、日経平均は下げ渋る展開となった。
後場に入ると日本銀行によるETF買い入れ期待が高まりにくいなかで再度売られる場面があったものの、大引けにかけて前日終値近くまで値を戻した。
大引けの日経平均は前週末比19.29円安の20387.79円となった。
東証1部の売買高は17億416万株、売買代金は2兆100億円だった。
業種別では、鉱業、パルプ・紙、石油・石炭製品が下落率上位だった。
一方、保険業、不動産業、その他金融業が上昇率上位だった。
個別では、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、三井住友 (TOKYO:8316)、東電力 (TOKYO:9501)、キヤノン (TOKYO:7751)、ファナック (TOKYO:6954)などが軟調。
また、前週末に決算発表したエイチーム (TOKYO:3662)、ｇｕｍｉ (TOKYO:3903)、ザッパラス (TOKYO:3770)などが東証1部下落率上位となった。
一方、ソフトバンク (TOKYO:9984)、みずほ (TOKYO:8411)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、ソニー (TOKYO:6758)、ＮＴＴ (TOKYO:9432)などが堅調。
第一生命 (TOKYO:8750)は3％を超える上昇に。
また、三谷産業 (TOKYO:8285)、エアーテック (TOKYO:6291)、デジアーツ (TOKYO:2326)などが東証1部上昇率上位となった。