日経平均は4日続伸。 前週末7日の米国市場では、雇用統計の結果を受けた早期利上げ観測を背景にNYダウが46ドル安となった。
為替相場がドル買い一服で1ドル＝140円台前半まで円高方向に戻していたこともあり、日経平均は106円安からスタートした。
ただ、売り先行後は下げ幅を縮小する展開となり、後場の寄り付き後にはTOPIX先物が買われたことなどからプラスへと切り返した。
後場後半に差し掛かると一段高となり、20800円台を回復して本日の取引を終えた。
大引けの日経平均は前週末比84.13円高の20808.69円となった。
東証1部の売買高は21億9090万株、売買代金は2兆6579億円だった。
業種別では、繊維製品、その他製品、パルプ・紙が上昇率上位だった。
一方、鉱業、ゴム製品、機械が下落率上位だった。
個別では、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三井住友 (TOKYO:8316)、ＫＤＤＩ (TOKYO:9433)、第一生命 (TOKYO:8750)などが堅調。
任天堂 (TOKYO:7974)、東レ (TOKYO:3402)、コーセー (TOKYO:4922)が5％超上げたほか、前週末に決算発表したＪＤＩ (TOKYO:6740)は15％高と大幅上昇。
また、浅沼組 (TOKYO:1852)、日バイリーン (TOKYO:3514)、ＪＤＩなどが東証1部上昇率上位となった。
一方、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、ファーストリテ (TOKYO:9983)、みずほ (TOKYO:8411)、ファナック (TOKYO:6954)、ホンダ (TOKYO:7267)などが軟調。
売買代金トップの東電力 (TOKYO:9501)がJPX日経400採用見送りで6％安となったほか、ＫＬａｂ (TOKYO:3656)も7％安と下げが目立った。
また、市光工 (TOKYO:7244)、加藤製 (TOKYO:6390)、不二油 (TOKYO:2607)などが東証1部下落率上位となった。