24日の日経平均は大幅に続落。 895.15円安の18540.68円（出来高概算39億4000万株）で取引を終えた。
世界的な景気減速懸念を背景に幅広い銘柄が売り先行で始まり、日経平均は寄り付き段階で7月9日のチャイナ・ショック時の安値を割り込んで始まった。
その後は200日移動平均線を意識しつつ、19000円を挟んでの下げ渋りをみせる局面もみられた。
しかし、週明けの上海指数が下げ止まらないなか、一段安に。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1880となり、全面安商状。
値上がり数はわずか8銘柄にとどまっている。
セクターでは33業種全てが下げており、銀行、不動産、鉄鋼の下落率が7％を超えている。
日経平均の下落幅は2年3ヶ月ぶりの大きさだったほか、マザーズは2年2ヶ月ぶり、ジャスダック平均の下落幅は9年7ヶ月ぶりの大きさに。
急ピッチの下げに対する値ごろ感はあるものの、リスク回避姿勢が強まるなかで押し目買いは入りづらく、より下へのバイアスが強まってしまっている。
売買代金は4兆円を超え、3月13日以来の水準にまで膨らんだ。
このときはメジャーSQだったこともあり、SQを考慮しないと今年最大となる。
下落幅や出来高等からは、セリング・クライマックスが意識されやすいだろう。
ただし、値ごろ感からのリバウンド狙いは、しばらくは短期割り切りスタンスになりそうである。