■約８割が環境問題を意識した取り組みを行うべきと考える
シナネンホールディングス＜８１３２＞（東証プライム）は、現在社会的な課題となっている環境問題に関して、全国の２０代から６０代の男女１，０２８人を対象に「環境問題に関する意識調査」を実施し、結果を発表した。
【トピックス】
・認知および実感している環境問題1位は「平均気温の上昇」。 ・全体の８０．９％が環境問題を意識した行動・取り組みを行うべきと回答。５０代以上では９割にのぼる。 ・直近１年間に環境配慮型の製品・サービスを利用した経験があるのは全体の４３．６％。全年代で５割を切る結果に。 ・環境配慮型の製品・サービス利用者（ｎ=４４８）の約半数（４９．１％）がＴＶ番組をきっかけに行動。 ・環境配慮型の製品・サービス未利用者（ｎ=２２２）の約４割（３８．７％）が、キャッシュバックやポイントなどの経済的なメリットが利用 を検討するにあたり必要と回答。 ・環境問題とも深く関わるＳＤＧｓの認知度は７９．６％、理解度は４７．７％。２０代の理解度が５５．９％で年代別トップ。
今回の調査では、生活者環境問題に対する意識の高まりが見て取れる結果となり、今後さらに、日々の消費活動において、環境配慮型の製品・サービスを選択するといった行動を喚起するためには、製品・サービス提供者が生活者の感じるメリットを理解し、取り組むことが重要だと言えるとした。そして、それには、経済的なメリットの訴求に加え、より消費者が取り組んだ効果を実感できるような仕組みを構築していくことが、重要なポイントとなるかもしれないとしている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）