*12:01JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）:MRO、日ケミコン、メドレックなど
KG情報 (TYO:2408) 504 カ -
ストップ高買い気配。
配当予想の大幅な上方修正がポジティブサプライズにつながっている。
これまで年間配当金は配当性向25％または10円の高い方として設定していたが、今回、配当性向の上限を撤廃し、併せて当期の配当性向を80％に引き上げることとしている。
これに伴い、今期の年間配当金は従来計画の10円から30円に引き上げ、前期比18.3円の増配としている。
前日終値ベースでの配当利回りは7.1％の水準となる。
MRO (TYO:3064) 1357 -137.5
大幅反落。
前日に9月の月次動向を発表している。
売上高は前年同月比8.5％増となり、2009年10月以降のプラス成長が続く状況ではあるが、単月の増収率は同年12月以来の低水準になったとみられる。
2010年12月期に入ってから以降、コロナ禍も含めて毎月2ケタの売上成長が続けていたが、23年1月に増収率が9.8％増と1ケタに鈍化、9月の増収率は同水準も下回ってきている。
イオンFS (TYO:8570) 1203.5 -82
大幅反落。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は203億円で前年同期比36.3％減となり、第1四半期の同39.9％減と同水準の減益幅となっている。
国内・海外ともに営業収益は拡大しているものの、海外では貸倒引当金繰入額の増加、国内では銀行業における金融商品の処理や販売促進費の増加などで、それぞれ減益となっている。
通期営業利益予想は610億円、前期比3.6％増を据え置いているが、下振れが意識される状況となっているもよう。
タマホーム (TYO:1419) 3155 -320
大幅反落。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は13.8億円で前年同期比51.4％減となっている。
註文住宅の引渡棟数が同18.5％減と落ち込んだことで、住宅事業の利益水準が大きく悪化する形に。
註文住宅の受注棟数も同12.6％減と伸び悩んでいる。
通期営業利益予想は141億円、前期比6.3％増を据え置いているが、想定以上の第1四半期の落ち込みをネガティブ視する動きが先行へ。
日ケミコン (TYO:6997) 1271 -248
大幅反落。
ジャパン・インダストリアル・ソリューションズ第参号投資事業有限責任組合を割当先とする種類株式発行、韓国の三瑩電子工業を割当先とする普通株式の発行を発表している。
トータル174億円を調達して、主に設備投資資金に充当するもよう。
新たに発行する普通株の議決権比率は現在の8.05％、種類株は全てが割り当てられた場合に理論上で最大99.19％となるもよう。
潜在的な希薄化を意識する動きが先行している。
FRONTEO (TYO:2158) 634 +12
大幅に続伸。
自社開発のAI「KIBIT」を搭載したAIソリューションが、三菱UFJフィナンシャル・グループ (TYO:8306)の三菱UFJ銀行に10月から導入されると発表している。
KIBITは、膨大なテキストデータを高速かつ高精度で解析し、事業での課題発見支援や外部ニュース・法令改正を踏まえたリスク検知業務の高度化・効率化などを担うAI。
三菱UFJ銀はKIBIT導入でリスク管理業務の効率化と高度化を図る。
ASJ (TYO:2351) 550 カ -
ストップ高買い気配。
グループ会社のASUSA CorporationのCOO（最高執行責任者）で理学博士の西田博史氏が、より快適なデータ通信を可能とする通信技術「HNC」に関する論文を12日から開催される国際電子技術者学会で発表すると開示している。
当該論文は最優秀論文賞に選出されている。
HNCは、セキュリティを高めつつ速度を向上し、同時にパケットロスを回避するとともに通信遅延を減少する一つの手段として考案したものという。
メドレック (TYO:4586) 127 +30
大幅に8日ぶり反発しストップ高。
デ・ウエスタン・セラピテクス研究所 (TYO:4576)と共同開発し、米食品医薬局（FDA）に新薬承認申請していた帯状疱疹後の神経疼痛治療薬「MRX-5LBT」について、FDAから非臨床の一部データを再提出するよう求められ、データの再解析で対応できるとの判断に至ったと発表している。
今後、再解析を進めて23年内に再申請する計画。
MRX-5LBTは、独自技術を用いた新規のリドカインテープ剤。
ストップ高買い気配。
配当予想の大幅な上方修正がポジティブサプライズにつながっている。
これまで年間配当金は配当性向25％または10円の高い方として設定していたが、今回、配当性向の上限を撤廃し、併せて当期の配当性向を80％に引き上げることとしている。
これに伴い、今期の年間配当金は従来計画の10円から30円に引き上げ、前期比18.3円の増配としている。
前日終値ベースでの配当利回りは7.1％の水準となる。
MRO (TYO:3064) 1357 -137.5
大幅反落。
前日に9月の月次動向を発表している。
売上高は前年同月比8.5％増となり、2009年10月以降のプラス成長が続く状況ではあるが、単月の増収率は同年12月以来の低水準になったとみられる。
2010年12月期に入ってから以降、コロナ禍も含めて毎月2ケタの売上成長が続けていたが、23年1月に増収率が9.8％増と1ケタに鈍化、9月の増収率は同水準も下回ってきている。
イオンFS (TYO:8570) 1203.5 -82
大幅反落。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は203億円で前年同期比36.3％減となり、第1四半期の同39.9％減と同水準の減益幅となっている。
国内・海外ともに営業収益は拡大しているものの、海外では貸倒引当金繰入額の増加、国内では銀行業における金融商品の処理や販売促進費の増加などで、それぞれ減益となっている。
通期営業利益予想は610億円、前期比3.6％増を据え置いているが、下振れが意識される状況となっているもよう。
タマホーム (TYO:1419) 3155 -320
大幅反落。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は13.8億円で前年同期比51.4％減となっている。
註文住宅の引渡棟数が同18.5％減と落ち込んだことで、住宅事業の利益水準が大きく悪化する形に。
註文住宅の受注棟数も同12.6％減と伸び悩んでいる。
通期営業利益予想は141億円、前期比6.3％増を据え置いているが、想定以上の第1四半期の落ち込みをネガティブ視する動きが先行へ。
日ケミコン (TYO:6997) 1271 -248
大幅反落。
ジャパン・インダストリアル・ソリューションズ第参号投資事業有限責任組合を割当先とする種類株式発行、韓国の三瑩電子工業を割当先とする普通株式の発行を発表している。
トータル174億円を調達して、主に設備投資資金に充当するもよう。
新たに発行する普通株の議決権比率は現在の8.05％、種類株は全てが割り当てられた場合に理論上で最大99.19％となるもよう。
潜在的な希薄化を意識する動きが先行している。
FRONTEO (TYO:2158) 634 +12
大幅に続伸。
自社開発のAI「KIBIT」を搭載したAIソリューションが、三菱UFJフィナンシャル・グループ (TYO:8306)の三菱UFJ銀行に10月から導入されると発表している。
KIBITは、膨大なテキストデータを高速かつ高精度で解析し、事業での課題発見支援や外部ニュース・法令改正を踏まえたリスク検知業務の高度化・効率化などを担うAI。
三菱UFJ銀はKIBIT導入でリスク管理業務の効率化と高度化を図る。
ASJ (TYO:2351) 550 カ -
ストップ高買い気配。
グループ会社のASUSA CorporationのCOO（最高執行責任者）で理学博士の西田博史氏が、より快適なデータ通信を可能とする通信技術「HNC」に関する論文を12日から開催される国際電子技術者学会で発表すると開示している。
当該論文は最優秀論文賞に選出されている。
HNCは、セキュリティを高めつつ速度を向上し、同時にパケットロスを回避するとともに通信遅延を減少する一つの手段として考案したものという。
メドレック (TYO:4586) 127 +30
大幅に8日ぶり反発しストップ高。
デ・ウエスタン・セラピテクス研究所 (TYO:4576)と共同開発し、米食品医薬局（FDA）に新薬承認申請していた帯状疱疹後の神経疼痛治療薬「MRX-5LBT」について、FDAから非臨床の一部データを再提出するよう求められ、データの再解析で対応できるとの判断に至ったと発表している。
今後、再解析を進めて23年内に再申請する計画。
MRX-5LBTは、独自技術を用いた新規のリドカインテープ剤。