八洲電機 (T:3153)は15日、2018年3月期連結決算を発表した。
売上高が前期比2.8%減の735.23億円、営業利益が同28.8%増の20.02億円、経常利益が同28.7%増の21.71億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同56.4%増の15.75億円となった。
プラント事業の売上高は前期比16.6%増の187.41億円、営業利益は同26.5%増の13.01億円となった。
鉄鋼分野では、工場照明のLED化や大型設備老朽化更新が順調に進捗し、売上高は好調に推移した。
石油・非鉄分野では、石油関連の大型修繕工事が順調に進捗し、売上高は堅調に推移した。
産業システム事業の売上高は前期比2.1%増の326.28億円、営業利益は同22.3%増の17.83億円となった。
産業分野では、化学会社向け設備工事や電気・精密・通信会社向け入退室管理システムの老朽化更新が順調に進捗したが、前年度電源設備工事の大口売上案件を補えず、売上高は低調に推移した。
一方、産業機器分野は、好調な半導体関連業界の需要拡大に牽引され、工作機メーカーなどのセットメーカーからの継続的注文製品の受注増、並びに都市部における大型開発案件の立ち上がりにより売上高は堅調に推移した。
また、空調設備分野では、オフィスビル向け空調機や通信キャリア向けサーバ冷却用空調機、理化学商向け特殊空調設備等の増加により、売上高は好調に推移した。
社会インフラ事業は鉄道車両関連の電気品や車体改造、情報配信システム、電力管理システム等の増加により、売上高は前期比18.5%増の132.88億円と運輸分野の堅調さが功を奏したが、今後の事業拡大を見据えた人員の増強により営業経費が増加したため、営業利益は同20.5%減の7.92億円となった。
電子デバイス・コンポーネント事業の売上高は前期比46.0%減の88.64億円、営業利益は同33.9%減の1.84億円となった。
産業機器・通信分野では、引続き好景気を背景に概ね好調に推移した。
特に、FA機器及びロボット関連機器は旺盛な設備投資に支えられ売上高は好調に推移した。
一方、アミューズメント分野では、メーカーの構造改革による製品の廃止で売上高は低調に推移した。
2019年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比2.7%増の755.00億円、営業利益が同7.4%増の21.50億円、経常利益が同5.9%増の23.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同4.7%増の16.50億円としている。
売上高が前期比2.8%減の735.23億円、営業利益が同28.8%増の20.02億円、経常利益が同28.7%増の21.71億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同56.4%増の15.75億円となった。
プラント事業の売上高は前期比16.6%増の187.41億円、営業利益は同26.5%増の13.01億円となった。
鉄鋼分野では、工場照明のLED化や大型設備老朽化更新が順調に進捗し、売上高は好調に推移した。
石油・非鉄分野では、石油関連の大型修繕工事が順調に進捗し、売上高は堅調に推移した。
産業システム事業の売上高は前期比2.1%増の326.28億円、営業利益は同22.3%増の17.83億円となった。
産業分野では、化学会社向け設備工事や電気・精密・通信会社向け入退室管理システムの老朽化更新が順調に進捗したが、前年度電源設備工事の大口売上案件を補えず、売上高は低調に推移した。
一方、産業機器分野は、好調な半導体関連業界の需要拡大に牽引され、工作機メーカーなどのセットメーカーからの継続的注文製品の受注増、並びに都市部における大型開発案件の立ち上がりにより売上高は堅調に推移した。
また、空調設備分野では、オフィスビル向け空調機や通信キャリア向けサーバ冷却用空調機、理化学商向け特殊空調設備等の増加により、売上高は好調に推移した。
社会インフラ事業は鉄道車両関連の電気品や車体改造、情報配信システム、電力管理システム等の増加により、売上高は前期比18.5%増の132.88億円と運輸分野の堅調さが功を奏したが、今後の事業拡大を見据えた人員の増強により営業経費が増加したため、営業利益は同20.5%減の7.92億円となった。
電子デバイス・コンポーネント事業の売上高は前期比46.0%減の88.64億円、営業利益は同33.9%減の1.84億円となった。
産業機器・通信分野では、引続き好景気を背景に概ね好調に推移した。
特に、FA機器及びロボット関連機器は旺盛な設備投資に支えられ売上高は好調に推移した。
一方、アミューズメント分野では、メーカーの構造改革による製品の廃止で売上高は低調に推移した。
2019年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比2.7%増の755.00億円、営業利益が同7.4%増の21.50億円、経常利益が同5.9%増の23.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同4.7%増の16.50億円としている。