*12:12JST 日経平均は3日ぶりに反落、薄商いのなか半導体株安が重しに
日経平均は3日ぶりに反落。
前日比251.23円安（－0.73％）の34016.31円（出来高概算6億8000万株）で前場の取引を終えている。
15日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は155.83ドル安の40368.96ドル、ナスダックは8.31ポイント安の16823.17で取引を終了した。
主要銀行決算を好感した買いに寄り付き後、上昇。
その後、政府報道官がトランプ大統領の見解として、中国には取引をする必要性があるが、我々にはないと強気の姿勢を表明したため、米中貿易摩擦の悪化、長期化する可能性が警戒され下落に転じた。
終盤にかけてはやや下げ幅を拡大し終了。
米国株が下落したことで、東京市場はやや売り優勢で取引を開始した。
日経平均は前日終値水準でスタートした後は、アドバンテスト (TYO:6857)の大幅安などが影響して34000円水準でのさえない推移となった。
今週しっかりだったこともあり、日米貿易交渉を前に積極的な買いは手控えられ、前場のプライム市場の売買代金は1.6兆円台に留まった。
日経平均採用銘柄では、米エヌビディアが同社のAI半導体に対中輸出規制が課せられたと発表したことで、アドバンテストのほか、ディスコ (TYO:6146)、ソシオネクスト (TYO:6526)、SUMCO (TYO:3436)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)など半導体の一角が売られた。
また、証券会社のネガティブなレポートが影響して、住友電工 (TYO:5802)、安川電機 (TYO:6506)も弱い。
このほか、横河電機 (TYO:6841)、太陽誘電 (TYO:6976)、レゾナック (TYO:4004)、パナHD (TYO:6752)なども売られた。
一方、複数の証券会社からポジティブなレポートが出たことで良品計画 (TYO:7453)が買われたほか、昨日売られた東宝 (TYO:9602)は反発。
また、清水建設 (TYO:1803)、長谷工 (TYO:1808)、鹿島建設 (TYO:1812)、大林組 (TYO:1802)、大成建設 (TYO:1801)など建設株が総じてしっかり。
このほか、エーザイ (TYO:4523)、日本電気 (TYO:6701)、スズキ (TYO:7269)、バンナムHD (TYO:7832)などが買われた。
業種別では、精密機器、繊維製品、海運、銀行、非鉄金属などが下落した一方、空運、建設、パルプ・紙、倉庫・運輸、ゴムなどが上昇した。
プライム市場の売買代金は、先週7日の急落時に記録した6.9兆円をピークに減少しており、今週は3兆円台に留まっている。
日米貿易交渉がスタートすることから、ポジションをニュートラルにする動きが強まっている様子。
後場の東京市場は薄商いのなか、弱いナスダック先物を横目に見た展開となりそうだ。
日経平均は34000円水準でのもみ合いを想定するが、前場小幅安に留まった東京エレクトロン (TYO:8035)が下げ幅を広げる展開となれば、指数一段安の可能性もあろう。
前日比251.23円安（－0.73％）の34016.31円（出来高概算6億8000万株）で前場の取引を終えている。
15日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は155.83ドル安の40368.96ドル、ナスダックは8.31ポイント安の16823.17で取引を終了した。
主要銀行決算を好感した買いに寄り付き後、上昇。
その後、政府報道官がトランプ大統領の見解として、中国には取引をする必要性があるが、我々にはないと強気の姿勢を表明したため、米中貿易摩擦の悪化、長期化する可能性が警戒され下落に転じた。
終盤にかけてはやや下げ幅を拡大し終了。
米国株が下落したことで、東京市場はやや売り優勢で取引を開始した。
日経平均は前日終値水準でスタートした後は、アドバンテスト (TYO:6857)の大幅安などが影響して34000円水準でのさえない推移となった。
今週しっかりだったこともあり、日米貿易交渉を前に積極的な買いは手控えられ、前場のプライム市場の売買代金は1.6兆円台に留まった。
日経平均採用銘柄では、米エヌビディアが同社のAI半導体に対中輸出規制が課せられたと発表したことで、アドバンテストのほか、ディスコ (TYO:6146)、ソシオネクスト (TYO:6526)、SUMCO (TYO:3436)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)など半導体の一角が売られた。
また、証券会社のネガティブなレポートが影響して、住友電工 (TYO:5802)、安川電機 (TYO:6506)も弱い。
このほか、横河電機 (TYO:6841)、太陽誘電 (TYO:6976)、レゾナック (TYO:4004)、パナHD (TYO:6752)なども売られた。
一方、複数の証券会社からポジティブなレポートが出たことで良品計画 (TYO:7453)が買われたほか、昨日売られた東宝 (TYO:9602)は反発。
また、清水建設 (TYO:1803)、長谷工 (TYO:1808)、鹿島建設 (TYO:1812)、大林組 (TYO:1802)、大成建設 (TYO:1801)など建設株が総じてしっかり。
このほか、エーザイ (TYO:4523)、日本電気 (TYO:6701)、スズキ (TYO:7269)、バンナムHD (TYO:7832)などが買われた。
業種別では、精密機器、繊維製品、海運、銀行、非鉄金属などが下落した一方、空運、建設、パルプ・紙、倉庫・運輸、ゴムなどが上昇した。
プライム市場の売買代金は、先週7日の急落時に記録した6.9兆円をピークに減少しており、今週は3兆円台に留まっている。
日米貿易交渉がスタートすることから、ポジションをニュートラルにする動きが強まっている様子。
後場の東京市場は薄商いのなか、弱いナスダック先物を横目に見た展開となりそうだ。
日経平均は34000円水準でのもみ合いを想定するが、前場小幅安に留まった東京エレクトロン (TYO:8035)が下げ幅を広げる展開となれば、指数一段安の可能性もあろう。