Investing.com — 米国株式市場は依然として変動の激しい取引環境にあり、先週はS&P 500指数が5,000から5,500のレンジの両端を試す展開となった。
同指数は金曜日に5,500レベルをわずかに上回って終了し、中国との関税合意の可能性に対する楽観論と、より緩和的な連邦準備制度（FRB）への期待感が支援材料となった。
モルガン・スタンレーの米国株式ストラテジスト責任者マイケル・ウィルソン氏は、S&P 500が一時的に5,500レベルを超える可能性はあるものの、次の抵抗帯である5,600-5,650を持続的に超えるには、いくつかの重要な展開が必要だと考えている。
これらには、中国との合意による実効関税率の大幅な引き下げ、より緩和的なFRB、景気後退のシグナルを伴わない4%を下回る長期金利、そして収益予想の明確な改善が含まれる。
しかし、これらの要因においてより明確なリスクオン傾向が現れるまでは、「レンジ取引が継続する可能性が高い」とウィルソン氏は述べた。
ウィルソン氏はまた、注視すべき重要な要素として金利を挙げた。株式リターンと10年債利回りの相関関係は最近数週間で崩壊しており、これは高い利回りが力強い成長よりもむしろ上昇するタームプレミアムを反映していることを示している。
「この相関関係がさらに低下してマイナス圏に入れば、イールドカーブの長期部分が株式にとってより重要になる」とウィルソン氏は述べ、4%を下回れば上方ブレイクアウトのきっかけとなる可能性がある一方、4.5%を上回れば「リスクオフの価格行動を意味する可能性がある」と付け加えた。
ポジショニングについては、ウィルソン氏は引き続き大型株や高品質株、特に既に大幅な景気減速を織り込んでいる景気敏感セクターを選好している。
「これはシクリカル全般に対する包括的な見解ではなく、選択的で個別銘柄に特化したものである」と彼は強調した。
同ストラテジストらは、株式市場は緩やかな景気減速をほぼ織り込んでいるものの、労働市場の大幅な悪化は織り込んでいないと付け加えた。「労働市場が堅調であることを複数の月にわたって明確に示す証拠」が出るまで、軽度の景気後退のリスクは依然として高い状態にある。
一方、収益予想は引き続き圧力にさらされている。ウィルソン氏によると、一株当たり利益（EPS）予想の改定幅は2022年以来の低水準に落ち込み、2025/2026年のコンセンサス予想は年初来で3%引き下げられたという。
それにもかかわらず、第1四半期のEPS上方修正率は過去平均を上回っており、市場にある程度の支援を提供している。
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