トランプリスクが予想以上に高まる状況下、東京市場にも処分売りの動きが鮮明化する可能性が高いだろう。
FOMC結果発表を控えているほか、明日は祝日で休場ともなるため、換金売りニーズはより強まりやすいと考えられる。
安寄り後も下値模索の展開になる公算が大きいといえよう。
物色の中心は決算関連となるが、事前に業績修正や観測報道なども伝わっていたことで、大きなインパクトは限定的か。
ソニーやシャープ、新日鐵住金などは中立の反応か。
修正幅の大きなイビデンのほか、住友電工、日本精工、NTNなどはネガティブか。
一方、日本ハムは想定以上に底堅い決算となっているほか、KDDI、昭和電工などはポジティブに捉えられよう。
金融関連や資源株、輸出関連など、全般的に景気敏感株はさえない動きが続きそうだ。