[NYDow・NasDaq・CME（表）]NYDOW;21674.51;-76.22
Nasdaq;6216.53;-5.39
CME225;19445;+5(大証比)
[NY市場データ]
18日のNY市場は下落。
ダウ平均は76.22ドル安の21674.51、ナスダックは5.39ポイント安の6216.53で取引を終了した。
トランプ大統領の発言を巡る問題で、米政権運営への先行き不透明感からアジア・欧州株が概ね全面安となり、米国株も売りが先行。
バルセロナで発生したテロ事件による地政学リスクへの警戒感も重なり、軟調推移となった。
当初から極右思想で批判を集めていたバノン主席戦略官の更迭が発表され、トランプ政権への懸念がやや後退すると、下げ幅を縮小したが、相場を押し上げるには至らなかった。
セクター別では、公益事業や家庭用品・パーソナル用品が上昇する一方で耐久消費財・アパレルや食品・生活必需品小売が下落した。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比5円高の19445円。
ADRの日本株はソフトバンクＧ (T:9984)、三井住友 (T:8316)、ＨＯＹＡ (T:7741)、オムロン (T:6645)がしっかり。
半面、トヨタ (T:7203)、任天堂 (T:7974)、ファーストリテ (T:9983)、SUBARU (T:7270)、ルネサス (T:6723)が小安いなど、対東証比較（1ドル109.18円換算）で高安まちまち。