日経平均は大幅に5日続落。 29日の米国市場でNYダウは177ドル安となった。
前週の株価上昇を受けて利益確定売りが先行したうえ、米国債利回りが14年以来の水準まで上昇したことも嫌気された。
本日の日経平均はこうした流れを引き継いで70円安からスタートすると、寄り付き後も下げ幅を広げる展開となった。
節目の23500円を割り込んで売りがかさんだほか、米長期金利の一段の上昇やNYダウ先物の下落、為替の円高推移も重しとなり、後場には一時23233.37円（前日比395.97円安）まで下落した。
大引けの日経平均は前日比337.37円安の23291.97円となった。
5日続落は昨年11月以来。
東証1部の売買高は17億0272万株、売買代金は3兆3216億円だった。
業種別では、全33業種がマイナスとなり、石油・石炭製品、鉱業、その他金融業、建設業、電気機器が下落率上位だった。
個別では、任天堂 (T:7974)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、ソニー (T:6758)、ソフトバンクＧ (T:9984)、三井住友 (T:8316)など売買代金上位は全般軟調。
トヨタ自 (T:7203)は小安い。
前日に決算を受けて買われた信越化 (T:4063)のほか、ファナック (T:6954)や東エレク (T:8035)など値がさハイテク株の下げが目立った。
米アップルのスマートフォン減産報道を嫌気する向きもあったようだ。
業績下方修正の日立金 (T:5486)は6％安。
また、トーメンデバ (T:2737)、住友理工 (T:5191)、ツクイ (T:2398)などが東証1部下落率上位に顔を出した。
一方、ＳＢＩ (T:8473)やコマツ (T:6301)が堅調で、シャープ (T:6753)は小幅に上昇。
決算が好感された日立建 (T:6305)やＪＳＲ (T:4185)、横河ブＨＤ (T:5911)は急伸した。
また、ＫＩＭＯＴＯ (T:7908)や東洋機械 (T:6210)がストップ高水準まで買われ、小野測器 (T:6858)なども東証1部上昇率上位に顔を出した。