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新興市場銘柄ダイジェスト:フリークHDが大幅続伸、シェアリングTは上場来高値更新

発行済 2018-07-02 15:13
更新済 2018-07-02 15:20
新興市場銘柄ダイジェスト:フリークHDが大幅続伸、シェアリングTは上場来高値更新

新興市場銘柄ダイジェスト:フリークHDが大幅続伸、シェアリングTは上場来高値更新

(T:6094) フリークHD 2282 +172
大幅に続伸。
東証マザーズから東証の本則市場への変更を申請したと発表している。
認知度や信用力を向上させ、人材採用や営業活動の推進を通じた企業価値の向上を図ることが目的。
また、投資家層の拡大や効果的・効率的な成長資金調達機会の確保と資本コストの低減も目指す。
東証1部、または2部への上場先変更で同社株の需要拡大が期待できるとして、先回り買いが入っている。



(T:4764) さむらいJP 493 +34
大幅続伸。
楽天 (T:4755)グループの民泊事業会社である楽天LIFULL STAYとの間でクラウドファンディングをはじめとするファイナンス支援を活用した宿泊施設の開発及び供給に関する業務提携を締結すると発表した。
楽天LIFULL STAYが提供する「Rakuten STAY」サービスを活用することで、クラウドファンディングだけではなく投資銀行事業でも事業領域の拡大を実現できるとしている。



(T:3910) MKシステム 791 +100
ストップ高。
「財務報告に係る内部統制の開示すべき重要な不備」を公表、悪材料出尽くしとの見方につながった。
過去のライセンス費用の追加支払いが必要として、13年3月期以降の決算を訂正した。
ライセンス契約に基づくペナルティ条項の違約金として0.94億円を計上、19年3月期純利益見通しを従来予想の2.75億円から2.11億円に、年間配当は11.00円から8.00円に引き下げた。



(T:7519) 五洋インテ 463 -63
大幅反落。
6月4日に有価証券報告書の訂正を東海財務局に提出したことを受け、証券取引等監視委員会から金融庁に対し、同社に600万円の課徴金納付命令を出すよう勧告された。
また、「財務報告に係る内部統制の開示すべき重要な不備に関するお知らせ」を公表している。
同社では、タブレット端末や太陽光パネルなど一部の新規事業の取引について、架空のものであったことが判明している。



(T:6662) ユビテック 398 +18
大幅続伸。
18年6月期の営業利益を従来予想の1.23億円から1.24億円(前期実績1.08億円)に上方修正している。
グループ全体で取り組んでいる事業効率化やコスト削減の効果が出た。
また、純利益を従来予想の0.88億円から1.36億円(同0.72億円)に引き上げた。
特別利益として新株予約権戻入益0.28億円、繰延税金資産の回収可能性を見直して法人税等調整額で0.11億円のマイナスなどを計上した。



{{|0:}} アプリックス 288 +8
反発。
新製品「BeaBridge Gateway(ビーブリッジ ゲートウェイ)」を20日にオンライン通販ショップで発売すると発表した。
同製品は、発信機器のBeaconが近距離無線のBluetooth Low Energy経由で発信する情報を受信し、その情報を無線LAN経由でインターネットに発信するための機器。
ユーザーは発信された情報をいつでもダウンロードして活用できるという。



(T:2186) ソーバル 1566 -335
急落。
19年2月期第1四半期の営業利益を前年同期比4.5%増の1.65億円と発表した。
技術力を底上げして営業活動を積極的に行った結果、いくつかの優良企業と取引を開始したとしている。
通期予想は前期比6.7%増の6.25億円で据え置いており、進捗率は26.4%と順調。
ただ、6月27日に年初来高値を付けて以来、利益確定売りが優勢となっており、決算発表で材料出尽くしとの見方につながったようだ。



(T:3089) テクノアルファ 1178 +22
3日続伸。
18年11月期第2四半期累計(17年12月-18年5月)の営業損益は1.04億円の黒字(前年同期実績は0.65億円の赤字)だったと発表している。
黒字転換が好感され、買い人気を集めている。
エレクトロニクス事業でパワー半導体製造装置関連が堅調だったほか、SI事業で計測システム受託開発が好調だった。
通期予想は、現時点で合理的な算定が困難として開示していない。



(T:3989) シェアリングT 5190 +395
大幅続伸で上場来高値を更新。
第7回新株予約権について、割当先の大和証券との間で締結したコミットメント契約に基づき、同証券による行使を禁止する旨を通知したと発表している。
同社は20年9月期の営業利益目標(17億円)を19年9月期に前倒しする見込み。
このため、18年9月期第3四半期の決算発表にあわせて発表する新中期経営計画を踏まえて新株予約権が行使されることが望ましいと判断した。



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