米モジラ・ファウンデーションは8月30日、ウェブブラウザー「ファイアーフォックス（Firefox）」の新バージョンに、仮想通貨のマイニング（新規発行や取引承認に必要となる計算作業）を不正に行うマルウェア（悪意のあるプログラム）を無効化する機能を標準装備する予定であることを発表した。 仮想通貨マイニングのマルウェアは、他人のコンピューターのCPU（中央演算処理装置）などの計算処理能力を無断に利用して第三者が報酬を得るサイバー犯罪の一種。
モジラ・ファウンデーションは、マルウェアが通信速度を低下させ、ユーザーの利便性を損なう要因となっていることを重くみて、改善に踏み切ったものみられる。
動作確認を行って問題がなければ、10月に公開予定の「Firefox 63」で同機能を正式に採用すると伝えている。
サイバーセキュリティを手がける米国のマカフィー社が7月に発表した調査レポートによると、2018年第1四半期に検知された仮想通貨マイニングのマルウェアのサンプル数が前期比で629%増加したと伝えており、被害の急拡大が問題視されている。
モジラ・ファウンデーションに先立って、ノルウェーのオペラソフトウエアも1月以降、ウェブブラウザー「オペラ」のデスクトップ・モバイル版にそれぞれ、仮想通貨マイニング対応機能を内蔵している。
今後も他の他社でも仮想通貨マイニングの対応措置が急がれることが想定される。