日経平均は8日続伸。 25日の米国市場でNYダウは69ドル安と続落したが、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は続伸し、米長期金利の上昇を受けて為替は1ドル＝112.90円前後と円安傾向が続いた。
日経平均は配当権利落ち分が160円程度とみられていたが、本日は円安などを支えに93円安からスタートすると、寄り付き後も下げ渋る展開となった。
中国などのアジア株が上昇したことも支援材料となり、日経平均は前引けにかけてプラスへ切り返すと、後場に入り節目の24000円台を回復した。
大引けの日経平均は前日比93.53円高の24033.79円となった。
終値で24000円台を回復したのは1月23日以来、およそ8カ月ぶりとなる。
東証1部の売買高は14億8930万株、売買代金は2兆9670億円だった。
業種別では、石油・石炭製品、精密機器、水産・農林業が上昇率上位だった。
一方、海運業、銀行業、その他金融業が下落率上位だった。
個別では、ソニー (T:6758)、ソフトバンクＧ (T:9984)、武田薬 (T:4502)、ファーストリテ
(T:9983)などが堅調。
武田薬は一部証券会社のレーティング引き上げが観測された。
目標株価引き上げ観測の昭電工 (T:4004)は上昇が目立ち、同じく黒鉛電極を手掛ける東海カーボ (T:5301)も買われた。
ＴＡＴＥＲＵ (T:1435)は大幅に3日続伸。
また、事業再生中でスポンサー支援に関する合意を発表した田淵電機 (T:6624)や、業績上方修正を発表したＣＳＰ (T:9740)はストップ高水準で取引を終えた。
一方、任天堂 (T:7974)、トヨタ自 (T:7203)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、東エレク (T:8035)などがさえない。
燃費測定で新たな不正が見つかったと発表されたスズキ (T:7269)は4％超安となり、日産自 (T:7201)も配当権利落ちの影響などから下げが目立った。
また、業績下方修正のわらべ日洋
(T:2918)などが東証1部下落率上位に顔を出した。