パウエルFRB議長の発言、雇用統計、米中貿易協議再開という３つのよいニュースによって、金曜日の米国株式市場は大きく反発した。
ダウ平均株価は前日からの下落分を取り戻し、3.29％高の746ドルの上昇となった。 S&P 500も3.41％の急上昇となり、 ナスダック総合指数は4.26％高となった。
中国と米国が来週北京で貿易協議を行うことになり、貿易戦争によるダメージについてアップル (NASDAQ:AAPL) が引き起こした懸念のいくつかが緩和され、まず時間外で株価指数先物が反発した。
次に12月の非農業部門雇用者数が31万2,000人の増加を示すという予想以上の雇用統計の結果によって、株価指数先物はさらに上昇して株式市場が開場した。
そして取引が始まって間もなく、FOMCが金融政策を「忍耐強く」行う用意ができており、必要に応じてバランスシート縮小計画の変更を検討するとパウエルFRB議長が語ったことで、買いがさらに加速した。
SlateStone Wealthのシニアポートフォリオマネージャー兼チーフ投資ストラテジストであるRobert Pavlik氏は次のように述べた。「強い雇用統計とFRB議長による忍耐強く柔軟に対応するという言葉は、FRBが正しい方向に向かって動いているというメッセージを市場に送ります。ただし私たちはまだ森の外にいるわけではありません。しかし、（パウエル議長が）市場の好む十分にハト派な発言をしたのは初めてのことです」。
活況の株式市場の中で、アップルは前日からの下落分を回復し、4.3％高となった。
アマゾン（NASDAQ： AMZN）、アルファベット（NASDAQ： GOOGL）、フェイスブック（NASDAQ： FB）はどれも4％以上上昇した。
そしてネットフリックス（NASDAQ： NFLX）は9.7％の急上昇を見せ、約16％上昇したすばらしい週を終えた。
キャタピラー（NYSE： CAT）、ユナイテッド・テクノロジーズ（NYSE： UTX）、3M（NYSE： MMM）、ボーイング (NYSE:BA) といった貿易に敏感な株式もまたすべて上昇した。
そして、ビデオゲーム小売業者のGameStop（NYSE： GME）は、プライベート・エクイティ会社が買収に興味を示したという報道で18％近く急上昇した。