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デンソー、スズキ、キヤノンなど

発行済 2019-04-18 15:59
更新済 2019-04-18 16:01
© Reuters.  デンソー、スズキ、キヤノンなど

© Reuters. デンソー、スズキ、キヤノンなど

(T:6632) JVCKW 307 +30大幅高。

野村證券が投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も330円から400円に引き上げ、買い材料視とされている。

業務用無線の商品ラインナップ強化、買収・提携先との協業の成果などから無線システム事業が急速に回復していること、カーナビ・カーオーディオも残存者利益の確保で、当面は安定した利益創出が可能であることなどを評価。

20.3期営業利益は88億円から97億円に上方修正へ。

(T:6875) メガチップス 1408 -130急落。

米インテルがスマホ向けの5Gモデムチップ開発から撤退すると公表したことで、嫌気売りが継続している。

アップルが知財係争で和解したクアルコムから製品調達再開を決定したことがインテル撤退の主因。

同社の米子会社がインテルと5G分野での協業を発表していたため、2020年モデルのiPhoneでのサプライチェーン復帰期待は大きなカタリストとされてきたが、こうした期待感が一気に後退する形に。

(T:6902) デンソー 5026 +112大幅続伸。

ゴールドマン・サックス証券が投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も5700円から6000円に引き上げている。

トヨタはHEVで高い収益を挙げる数少ない完成車メーカーであり、そのグループ企業として台数成長の恩恵をダイレクトに受けることができる銘柄として魅力的としている。

21.3期にかけて電動化技術が収益に本格貢献するタイミングを迎えると予想している。

(T:4541) 日医工 1338 -86急反落。

クレディ・スイス証券では投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も2100円から1600円に引き下げている。

20年3月期業績は国内売上が伸び悩み雌伏期になると予想され、当面は様子見とする姿勢に変更したもよう。

リベート面で合意ができなかったことで、スズケン (T:9987)の推奨リストから外れたたため、国内販売への影響が懸念されるとしているようだ。

(T:7751) キヤノン 3202.0 -132.0大幅反落。

2019年12月期の業績予想を下方修正へと観測報道が伝わっている。

営業利益は2700億円強で前期比2割程度減少とされており、従来予想の3250億円を下回る。

デジカメ市場の縮小や半導体市況の悪化などが背景に。

通期での営業減益は3期ぶりとなるようだ。

市場コンセンサスは会社計画をやや下回る水準だが、現段階での想定以上の下振れ観測にネガティブな見方が優勢。

(T:5658) 日亜鋼 353 +19大幅続伸。

前日に業績予想の上方修正を発表し、好感されている。

営業利益は従来予想の9.5億円から11.5億円に、純利益は7.5億円から10億円に上方修正している。

鋲螺線材製品事業及び普通線材製品事業の収益改善に加えて、台風被害に対する保険金収入を特別利益に計上したことが要因。

経常利益に関しては一転して増益に転じる見通し、材料費上昇の影響などへの懸念もあったなか、想定以上の収益上振れと捉えられる。

(T:7859) アルメディオ 187 +24一時ストップ高。

新規事業として、ナノマテリアルの研究開発・製造および販売を開始すると前日に発表している。

同事業は分野を問わず裾野が広いため、将来的に同社事業の柱となる大きなポテンシャルを有しているとしている。

中長期的には収益事業の柱となり、業績向上に資するとの会社側の期待を反映する動きが先行へ。

株価水準の値ごろ感の強さなども短期資金の関心を集めやすくなっている。

(T:3823) アクロデア 228 +50ストップ高。

オンラインビンゴカジノシステムの開発を完了し、システム提供を開始すると前日に発表。

手掛かり材料に。

タブレットやスマホを使って、会場に足を運ぶことなくビンゴカジノゲームに参加できるオンラインシステムとなっている。

グアム島民に向けたサービス開始の準備を行っているが、国内においても、統合型リゾートのカジノに対してシステム提供を行っていく計画であり、IR関連として先行き期待が高まった。

(T:7269) スズキ 5172 +156大幅続伸。

16日付で、ドイツ証券が投資判断を「ホールド」から「バイ」に格上げしていることが手掛かり材料とされている。

目標株価は5850円としているもよう。

ドイツ証券では、インドにおける同社の立場は極めて強固であり、この立場は簡単に崩されないとみている。

現在、インドの低成長などでバリュエーションが低下しており、株価は一段と魅力的になったと指摘している。

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