(T:9984) ソフトバンクG 10705 +365買い先行。
同社傘下で米携帯通信4位のスプリントと3位のTモバイルUSの合併計画について、米連邦通信委員会（FCC）のパイ委員長が20日に認める意見を表明したと伝わっている。
なお「司法省では反対意見が強い」などとの報道もあるが、市場では合併実現を不安視する向きが広がっていただけに、ハードルを1つクリアできる見通しとなったことが好感されているもよう。
(T:8035) 東エレク 15420 -295続落。
20日の米国市場でフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が4％安となり、東京市場でも半導体関連株に売りが波及している。
複数の企業が中国の通信機器最大手、華為技術（ファーウェイ）との取引を事実上禁じる米政府方針を順守することが報じられ、米中関係の更なる悪化懸念が高まった。
キーサイト・テクノロジーが9％近く下落したほか、ウエスタンデジタルやクアルコム、ブロードコムは6％前後下げた。
(T:7283) 愛三工 736 +84急騰。
デンソー (T:6902)から愛三工へのパワートレイン事業の一部譲渡、及びデンソーの愛三工に対する出資比率の引き上げについて両者で検討を開始すると発表。
デンソーがトヨタ自 (T:7203)の保有する愛三工の全株式を取得し、出資比率を8.7％から約38％に引き上げて筆頭株主となる。
また、デンソーのパワートレイン事業の一部を愛三工へ譲渡する。
愛三工の競争力強化につながるとの期待が高まっているようだ。
(T:7782) シンシア 587 +36急伸。
一時640円まで上昇、取引時間中の年初来高値に顔合わせした。
イクエンメディカルとピンホールコンタクトレンズの開発・市場開拓で業務提携すると発表しており、材料視した買いが向かっているようだ。
ピンホールコンタクトレンズは、メガネや一般的なコンタクトレンズのようなレンズ度数が入ってないものの、ピンホール効果で近視・遠視・乱視・老眼全ての屈折異常に1枚で対応できるコンタクトレンズという。
(T:8616) 東海東京 347 +10大幅反発。
発行済株式総数（自己株式を除く）の3.87％に相当する1000万株、36億円を上限として自己株式取得を実施すると発表している。
取得期間は6月1日から8月31日まで。
また、同数の自己株式を8月31日付で消却する。
他の証券株と同様、同社株価も年初来安値圏で推移しているが、本日は自社株買いによる下支えに期待した買いが入っているようだ。
(T:9104) 商船三井 2469 -102大幅反落。
SMBC日興証券では、投資判断を「1」から「2」に、目標株価も2800円から2400円に引き下げた。
ドライバルク事業の減益やLNG船事業の業績改善が一時的に減速することなどを背景に経常利益予想を引き下げたことが主な要因。
コンテナ事業については、米中貿易摩擦に伴う市況悪化リスクを注視する必要があるとみており、グローバルコンテナの需給改善が確認できるまでは、業績の上振れは見込み薄と。
(T:9932) 杉本商事 1984 +181急騰で年初来高値を更新。
発行済株式総数（自己株式を除く）の4.52％に相当する50万株、金額にして12.50億円を上限とした自己株式取得の実施を発表している。
取得期間は本日5月21日から2020年3月25日まで。
一株当たりの価値向上や需給緩和につながるとしてポジティブに捉える動きが先行し、株価は本日大きくマドを空けて上昇。
4月26日につけた年初来高値を更新している。
(T:3681) ブイキューブ 585 +31大幅反発。
発行済株式総数（自己株式を除く）の0.83％に相当する20万株、金額にして1.00億円を上限とした自己株式取得を実施の決定を発表している。
取得期間は6月3日から12月27日まで。
足元で15日大引け後の決算内容を好感する動きが目立ったが、本日はこの自己株式取得決定を材料視する流れから、連日の年初来高値更新となった。
(T:6287) サトーHD 2704 +117大幅反発。
いちよし証券では、レーティングを「B」から「A」に、フェアバリューも3200円から3600円に引き上げた。
主力の自動認識ソリューション事業の国内外の採算性改善の取り組みが従来予想以上に見込めると指摘したうえで、前回の業績予想及び1株当たり配当予想を上方修正。
また、今来期の焦点は採算性改善の取り組みだが、中期的には海外展開の更なる強化や新製品・新技術による市場創出が注目点ともしている。
(T:5726) 大阪チタ 1490 +70大幅反発。
昨晩、中国の習近平国家主席がレアアース（希土類）関連施設を視察し、同材料を対米交渉に活用するとの見方が伝わった。
これにより、米国市場に上場するレアアース関連銘柄ETF（上場投資信託）が前日に6％近い上昇を見せた流れを受け、同ETFの原資産構成銘柄であるとされる同社や東邦チタニウム (T:5727)に関心が向かっているもよう。