日経平均は小幅反発。
21日の米国市場でNYダウは5日ぶりに反落し、34ドル安となった。
前の日までの株価上昇で利益確定売りが出たほか、中国企業への制裁追加やイランを巡る地政学リスクの高まりが嫌気された。
週明けの日経平均もこうした流れから35円安でスタートし、朝方には一時21185.67円（前週末比72.97円安）まで下落。
その後、米株価指数先物の上昇とともに切り返し、後場には21317.86円（同59.22円高）まで上昇する場面もあったが、週末の20カ国・地域（G20）首脳会議を前に手控えムードが強く伸び悩んだ。
大引けの日経平均は前週末比27.35円高の21285.99円となった。
東証1部の売買高は8億3001万株、売買代金は1兆4115億円だった。
売買代金はおよそ4年半ぶりの低水準となる。
業種別では、繊維製品、石油・石炭製品、海運業が上昇率上位だった。
一方、不動産業、陸運業、鉱業が下落率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の50％、対して値下がり銘柄は45％となった。
個別では、ソニー (T:6758)が2％近く上昇し、リクルートＨＤ (T:6098)や第一三共 (T:4568)も堅調ぶりが目立った。
ファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクＧ (T:9984)、キーエンス (T:6861)、トヨタ自 (T:7203)などは小じっかり。
チエル (T:3933)などとの実証研究プロジェクトが材料視されたワイヤレスＧ (T:9419)、一部証券会社のレーティング引き上げが観測されたＧＭＯ (T:9449)は急伸。
また、アジア投資 (T:8518)がストップ高で東証1部上昇率トップとなった。
一方、任天堂 (T:7974)が小安く、ＺＯＺＯ (T:3092)、東エレク (T:8035)、村田製 (T:6981)、スズキ (T:7269)などは軟調。
前週末に米半導体株が反落し、東京市場でも東エレクなどが売られた。
スズキはインドルピー安が売り材料となったようだ。
従業員による不適切取引が判明したコロプラ (T:3668)は急落。
また、オーケストラ (T:6533)などが東証1部下落率上位に顔を出した。